メンタルヘルス研修の内容や目的とは？不調の予防対策や研修カリキュラム例も紹介

社員のメンタルヘルスは、どのように対応すれば良いのか、困っていませんか。

早めに精神的な不調を判断する方法はあるのでしょうか。

メンタルヘルスは、目に見えない精神面の健康のことです。現代のストレス社会では、ビジネスパーソンが自らメンタルヘルスの重要性に配慮し、精神衛生上の対策を考えなければなりません。その知識習得がメンタルヘルス研修で学べます。

今回は、メンタルヘルス研修の内容や目的についての解説します。研修では、不調の予防対策なども学べるので、気になる方はぜひ参考にしてみてください。

メンタルヘルス対策は企業の義務？

メンタルヘルス対策は、企業の義務として対応しなければなりません。

厚生労働省の公開している情報では、50名以上の労働者が勤務する職場において、年1回のストレスチェックが義務付けられています。年1回のメンタルヘルス対策が義務付け開始日は、2015年12月1日です。
※出典：厚生労働省「職場におけるメンタルヘルス対策について｜愛知労働局」

メンタルヘルス対策は、毎年ストレスチェックを行わなければなりません。企業関係者は、「なぜ、ストレスチェックが必要なのか」を理解する必要があります。その知見を深める機会がメンタルヘルス研修です。

メンタルヘルス研修の目的とは？

企業がメンタルヘルス研修を開催する目的は、次の3つの要素が考えられます。

• 精神衛生上のトラブルとなる原因を早めに発見する
• ストレス緩和や発散の方法を知る
• 離職者を減らすための環境整備

精神衛生上のトラブルとなる原因を早めに発見する

メンタルヘルス研修は、職場の精神衛生上のトラブルとなる原因の発見に役立ちます。

メンタル面の異常は、内面的な部分だけに知識がなければ気づけないことが特徴です。メンタルヘルス研修は、こころの健康について正しい知識を得る機会となるでしょう。

ストレス緩和や発散の方法を知る

メンタルヘルス研修の目的は、メンタル面で不調な社員に、ストレス緩和や発散方法の理解を促すことです。

研修参加者は、自分のストレス度を自分で管理し、適切な緩和や発散方法で対処する必要があります。職場メンバー全員がメンタルヘルスの理解度を高められれば、ストレス管理のしやすい職場環境になるでしょう。

離職者を減らすための環境整備

企業の課題は、職場から離職する社員を減らすことです。中小企業の7割が人手不足を課題としている現代では、既存社員の離職防止は重要なテーマ。
※出典：日本商工会議所「日商ニュース」

離職者を減らすには、職場の環境整備が必要です。メンタルヘルス研修は、職場の離職者を減らす目的として、メンタル不調につながる原因を知る機会となります。長時間労働や人間関係などから生じるメンタル不調への対処法などが学べます。

メンタルヘルス研修の一般的なテーマ内容とは？

一般的なメンタルヘルス研修は、5つのテーマ内容で構成されています。

• こころの健康についての基本知識
• メンタルヘルス対策が必要な理由を考える
• 精神的に不調な人の見抜き方
• トラブルになる前の対処法
• 復職支援などの管理者向け相談環境の設置

こころの健康についての基本知識

メンタルヘルス研修では、基本知識の習得から学ぶことが一般的です。例えば、「ストレスはどのような状況で発生するか」などのストレスの原因や、ストレスがもたらすリスクについての基本知識を学びます。

メンタルヘルス対策が必要な理由を考える

職場には、メンタルヘルス対策が必要です。メンタルヘルス研修では、その理由について学びます。メンタルヘルスに関する法律や、義務付けられているメンタルヘルス対策の具体的な取り組みを知る機会となるでしょう。

精神的に不調な人の見抜き方

メンタル面の不調は、自覚できるとは限りません。中には、高いストレスを抱えている状態を放置してしまう場合もあります。

メンタルヘルスの知識は、メンタル的に問題のない人であっても理解が必要です。メンタルヘルスの知識があれば、周囲の精神的に不調な人を早期発見しやすくなります。

メンタルヘルス研修で学ぶことは、メンタル面で不調な人を見抜くヒントとしても役立つでしょう。

トラブルになる前の対処法

メンタルヘルス研修は、メンタルの不調でトラブルになる前の対処法を学べます。

メンタルの不調から考えられるトラブルは、不調を訴える社員の精神疾患など。精神疾患は、うつ病やパニック障害などが考えられます。

精神疾患となった社員は、長期休暇や離職なども視野に入れなければなりません。また、メンタル面の不調が長時間労働やパワハラなどに関係していれば、労使間のトラブルも考えられます。

メンタルヘルス研修では、そのようなトラブルに対処する方法を学べるでしょう。

復職支援などの管理者向け相談環境の設置

企業は、メンタルヘルス研修を通して、自社の組織体制づくりに役立てられます。メンタルヘルス研修では、管理者向けの内容も期待できるでしょう。管理者向けの研修内容では、精神疾患で療養中の社員を対象にした復職支援への対応も学べます。

復職支援は、社内にメンタルヘルスの相談環境を設置する機関としても有効です。

メンタルヘルスケアの種類のセルフケアとラインケアとは？

メンタルヘルスのケア方法は、2つの種類に分類できます。ここでは、メンタルヘルスケアの種類について解説しましょう。

セルフケア

メンタルヘルスケアの方法には、自分で実行するセルフケアがあります。セルフケアは、軽いストレス症状の場合に活用するヘルスケアです。気持ちが沈んでいるときに、次の行動などを試します。

• 運動で体を動かす
• 現在の思いを文章などで書き出す
• 腹式呼吸をくり返してみる
• 出来ている自分を見つめる
• 歌を歌ったり音楽を聴いたりして発散する
• 失敗したら笑って乗り切る

※出典：厚生労働省「こころもメンテしよう～若者を支えるメンタルヘルスサイト」

ラインケア

ラインケアは、自分で対処するセルフケアとは違い、管理者が部下の異変に気づくヘルスケア方法です。職場の管理者は、日頃から業務の進ちょく状況だけではなく、部下の精神的な変化にも気づくことも求められるでしょう。

厚生労働省が提供するメンタルヘルス・ポータルサポート「こころの耳」では、管理監督者の役割について指摘しています。

• 部下からの自発的な相談に対応する
• 本人の代理で産業医に相談する
• 相談者の個人情報を守る
• 職場のストレス要因を改善する
• 休業明けの職場復帰支援 

メンタルヘルス研修が必要となった背景とは？

メンタルヘルス研修が必要となった背景には、企業の長時間労働で生じる過労自殺防止があります。

過労自殺は、メンタルの不調が悪化することで考えられるでしょう。厚生労働省の「こころの耳」では、企業で慢性的に発生する社員の長時間労働が原因で精神疾患（うつ病）となり、過労自殺のケースを伝えています。

裁判では、企業側が安全配慮義務違反を認め、結果的に損害賠償金が支払われました。
※出典：厚生労働省メンタルヘルス・ポータルサポート「こころの耳」

上記の事件は、2000年に起きています。会社がメンタルヘルスについて軽視すれば、真面目で責任感の強い人ほど、追い込まれるケースではないでしょうか。

会社は、業務上の災害が労災と認定された場合、損害賠償を請求されやすくなります。労災の対象が過労自殺の場合は、賠償金額も高くなるでしょう。

現状の長時間労働を余儀なくした勤務体制であれば、第2第3の労災認定などが考えられます。
※出典：厚生労働省「労災の考え方」

ストレスやハラスメントなどが重要視される現代では、社員のメンタルヘルスへの配慮が不可欠です。企業は、労災事故とならないための対策として、メンタルヘルスの知識を必要としました。

多様な働き方が重用される現代では、こころの健康に配慮した取り組みとしてメンタルヘルス対策が注目されています。

メンタルヘルス研修はどんな人におすすめ？

メンタルヘルス研修は、次のような課題をもつ人（対象者）におすすめです。

• 部下を持つ管理職
• ストレスとの向き合い方を理解していない一般社員
• 人材育成に携わる人事担当者

部下を持つ管理職

メンタルヘルス研修は、先述したラインケアの知識を深める目的としても管理職におすすめです。

部下を持つ管理職は、日頃から部下のメンタル面についても見極めておく必要があります。メンタルヘルスは、当事者本人が気づかない場合もあるでしょう。

職場の管理者がメンタルヘルスの知識を備えていれば、早期発見で未然に防げる可能性もあります。

ストレスとの向き合い方を理解していない一般社員

メンタルヘルスは、企業の一般社員すべてが理解しておくべき知識です。

職場は、労働環境や人間関係などで、ストレスを蓄積しやすい環境と考えられます。社員は、日々の勤務で蓄積されたストレスを解消することが必要です。

社員の中には、ストレスをコントロールできない人もいるでしょう。メンタルヘルス研修は、ストレスとの向き合い方を理解していない一般社員の学びの機会としてもおすすめです。

人材育成に携わる人事担当者

人材育成に携わる人事担当者は、新入社員や若手社員の教育なども手掛ける立場でもあります。

組織の人材と関わる人事担当者は、メンタルヘルスについて理解しておかなければなりません。人事担当者は、会社の上層部と連携して新入社員の適正な配置転換や職務訓練などを計画する必要があります。

社員の適性を見極めるには、メンタルヘルスの知識が必要です。メンタルヘルスの知識は、社員個人の業務上のスキルだけではなく、メンタル面も含めた適正判断に役立ちます。そのため、メンタルヘルス研修は、人材育成に携わる人事担当者向けの講座としても有効です。

メンタルヘルス研修のカリキュラム例 

メンタルヘルス研修は、一般的に次の7項目のカリキュラムで修了する講座です。

①メンタルヘルス対策の必要性

• 身近なメンタルヘルスの問題についての理解
• メンタルヘルスが重要視されている背景を知る
• メンタル不調が引き起こすトラブルとは

②メンタルヘルスの兆候を見抜く

• メンタル不調の症状と兆候の具体例
• メンタル不調の先にある精神疾患の種類
• メンタル不調の兆候を自己判断するワーク

③一般社員向けのセルフケア

• ストレスの原因究明と効果的なストレスコントロール
• ワークライフバランスと気分転換について
• 自分で実施するメンタルヘルス対策

④管理者向けのラインケア

• 管理者に求められるメンタルヘルスサポート
• 社員のSOSに気づく観察力とは
• 部下からの相談で防止できるラインケアのポイント

⑤メンタルヘルスに役立つコミュニケーション術

• 組織全体で考えるコミュニケーション
• 部下と上司に必要なコミュニケーション
• 相談できる環境づくりとサポート方法について

⑥健康経営と会社の生産性

• 健康経営の概要と現状の把握
• メンタルヘルス優先の経営と生産性の関係
• 義務化されているストレスチェックの活用方法

⑦メンタルヘルス対策の実践

• メンタル不調を予防する具体的な方法と事例
• メンタル不調の人への対応と法的支援について
• マインドフルネスによる耐性づくり

メンタルヘルスの不調を防ぐために企業がすべき予防策とは？

メンタルヘルスの不調を防ぐには、次の予防対策が役立ちます。

• こころの健康維持と増進に必要な対策
• 早期発見と早期治療による重症化防止対策
• 復帰支援対応と再発及び機能低下の防止対策

こころの健康維持と増進に必要な対策

メンタルヘルス対策は、知見を深めることも大切ですが、予防策の実行はより重要となるでしょう。

現在、メンタル面で不調な社員がいなくても、「ウチの会社は、オープンだからメンタル不調とは無縁だ」と安心するのではなく、現状の維持や増進も視野に入れる必要があります。

先述しましたが、従業員規模50名以上の企業では、法的に年1回のストレスチェックが義務付けられている状況です。ストレスチェックは、メンタル不調の兆候を見抜く機会にもなります。そのため、従業員規模に関係なく個人でストレス管理を実施することが必要です。

組織が積極的にストレスチェックを実行することは、メンタルヘルスへの意識向上につながります。ストレスチェックは、こころの健康維持と健康増進に向けたメンタル不調の予防策です。

早期発見と早期治療による重症化防止対策

メンタルヘルスの不調を防ぐには、早期発見と早期治療の対応が求められます。精神疾患は、発見や治療が遅れると、重症化（長期化）する可能性もあるでしょう。うつ病やパニック障害などが重症化すると、職場復帰だけではなく社会復帰も難しくなるかもしれません。

メンタル不調の早期発見は、身近にいる上司や同僚などの気づきが重要です。周囲が日頃から、メンタルヘルスを意識していることが早期発見のカギとなるでしょう。

また、メンタル不調者を早期発見することは、医療機関での早期治療につながります。重症化を防止するには、迅速な対応が必要です。

復帰支援対応と再発及び機能低下の防止対策

メンタル不調を防止するには、職場の復帰支援対応や再発・機能低下防止対策が求められます。

メンタル不調で休職する社員に対しては、復帰後の支援が必要です。復職支援がないまま復帰させた場合は、再発も考えられます。また、長期間の療養で機能が低下している点にも配慮をしなければなりません。

精神的な病気を患った場合は、以前のような働き方では復職に失敗する可能性があります。メンタルヘルス研修では、復帰支援や再発防止などへの対応も学ぶ機会になるでしょう。

メンタルヘルス研修の効果を高めるポイントとは？

メンタルヘルス研修には、3つのポイントで効果を高められます。

• 会社全体で取り組むテーマとして共有する
• 時代の流れに沿って見直す
• 現場目線で考えられる実践的な内容で学ぶ

会社全体で取り組むテーマとして共有する

メンタルヘルス研修の効果は、会社全体の取り組みとして考えることが必要です。メンタルヘルスは、社内だけの問題ではありません。社会全体の問題として、ストレスチェックの義務などの法的な抑制も考えられます。

企業は、研修で学ぶことの意義を明確にして社員と同じ意識で取り組みましょう。必要であれば、メンタルヘルスの項目を経営方針に含めることも効果的です。

メンタルヘルスは、会社全体で取り組むテーマとして共有することをおすすめします。

時代の流れに沿って見直す

メンタルヘルスの領域は、時代の流れで変化するテーマです。社会情勢の変化により、職場環境やメンタル不調の特徴も変化することが考えられます。

メンタル面の不調は、社員の成長や人員配置などでも変化するため、定期的な見直しが必要です。

見直す際は、現場の状況を理解するための定期的なメンタル状況の調査も有効ではないでしょうか。メンタルヘルス研修では、現場のボトムアップによる意見を生かしたラインケアも学べます。

現場目線で考えられる実践的な内容で学ぶ

メンタルヘルス研修は、現場目線で考えられる実践的な内容で学ぶことがポイントです。

研修の具体例に活用するテーマが、自社の状況とかけ離れていれば参加者の理解度は上がりません。非効率な作業が原因で長時間労働を強いられる状況であれば、なお更のことです。

メンタルヘルス研修は、形式だけの社員研修で終わらせず、そのまま自社の課題解決へとつながる実践的な内容で開催しましょう。研修サービスの選定では、研修内容をカスタマイズできる点もポイントになるでしょう。

メンタルヘルス研修まとめ

メンタルヘルスを学ぶことは、会社組織に欠かせない知識を習得することができます。

少子高齢化による人手不足が課題の現代では、メンタル不調の離職で人材難を避けなければなりません。企業の存続は、人材確保にもあると考えられます。管理者や人事担当者は、離職率低下への対策としてメンタルヘルス研修を検討しましょう。

アガルートのメンタルヘルス研修は、オンラインで完結できるため場所を選びません。

また、メンタルヘルス研修だけではなく自社の課題と向き合った研修のカスタマイズができます。お問い合わせから気軽な研修の相談が可能です。メンタル不調者が増える前の予防策として、開催を検討してみてはいかがでしょうか。