デジタルマーケティング研修 – 仕事内容の種類と課題に合った研修の選び方

「デジタルマーケティングを強化したいが、何から始めればいいかわからない」
「デジタルマーケティングに詳しい人材が社内にいないため、デジタル人材を育成したい」
という課題をお持ちの企業が増えています。

解決策として、デジタルマーケティング研修の受講を検討される企業も増えています。ただ、「デジタルマーケティング」と言ってもその領域は広く、自社の状況に合った研修を選ぶのが難しいケースも多いと思います。

そこで本記事ではまず、デジタルマーケティングの業務を７領域に分けて解説します。そのうえで、それぞれの領域についてどのような内容の研修が行われるか説明していきます。

お急ぎの場合は、研修のご相談も受け付けています。お気軽にお問い合わせください。

デジタルマーケティング研修で解決できる課題

多くの生活者がデジタルメディアで情報収集するようになり、企業のマーケティングもデジタル化が必須になりました。デジタルマーケティング研修では、主に次のような課題の解決につながります。

課題例
・デジタルマーケティングの重要性は理解しているが、何から始めればいいかわからない。
・デジタルマーケティングに詳しい担当者がいないので、人材育成していきたい。
・広告代理店やWeb制作会社に依頼しているが、デジタルマーケティングをインハウス化・内製化していきたい。
・担当者がWebサイト、Web広告、SNS運用、CRMの各領域で分かれているため、互いに連携させつつ全体を管理できるようにしたい。
など

研修会社によっては、あらかじめ用意された研修コンテンツをそのまま実施するタイプと、企業の課題をヒアリングし、課題に合わせてカスタマイズした研修を実施するタイプがあります。

また、研修だけでなくコンサルティングや実行サポートなども一緒に提供している企業もあります。研修を検討する際は、事前にどういうタイプの研修会社なのか確認しておくことが重要です。

デジタルマーケティングの研修会社を選ぶ最初の判断基準は、
・自社の課題に合わせた研修内容のカスタマイズ：あり／なし
・研修だけでなくコンサルティングや実行サポートの選択肢：あり／なし
となります。

アガルートのデジタルマーケティング研修では、事前に貴社の課題をヒアリングし、課題解決につながる研修コンテンツを提供いたします。また、実行をお急ぎの企業様にはコンサルティングや実行サポートも行っています。

デジタルマーケティングの導入・改善を先送りするリスク

デジタルマーケティングの影響度は年々高まっています。

日本の広告費をメディア別に見ると、2021年からインターネット広告費がマスコミ４媒体広告費（テレビ、新聞、雑誌、ラジオの広告費合計）を上回りはじめました。
（出典：電通「2022年 日本の広告費」）

また、普段どのメディアを最も利用するかを調べた調査では、「インターネットを最も利用する」と答えた割合が、目的別で次のとおりとなっています。

・仕事や調べものに役立つ情報を得る：84.9%
・趣味・娯楽に関する情報を得る：75.4%
・いち早く世の中のできごとや動きを知る：60.1%
・世の中のできごとや動きについて信頼できる情報を得る：30.8%
（出典：総務省「令和４年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」）

このように変化する中、デジタルマーケティングに力を入れる企業がますます増えています。対策が遅れると、競合企業との間で業績に差が出てしまうことにもなります。

一方で、「デジタルマーケティング」と言っても範囲が広く、どこにどういう課題があるか判断しづらいケースも多いと考えられます。そのため以下では、デジタルマーケティングにどのような領域があるのか、具体的にどのような業務を行い、各施策にどういうメリットがあるのかについて概要を解説します。デジタルマーケティング研修を選ぶ際の参考にしてください。

デジタルマーケティングとは？領域と研修カリキュラム

デジタルマーケティングは、オフライン・オンライン問わず取得できるようになった生活者のさまざまなデータを活用しながら、企業の広告宣伝、販売促進を行うマーケティングのことです。

デジタルマーケティングの業務にはどのような種類があるのでしょうか？ここからは、デジタルマーケティング研修をご依頼するうえで参考になるように、業務内容と研修領域を７つに分けて解説いたします。

デジタルマーケティングの研修領域① 戦略構築と施策立案

デジタルマーケティングにも戦略は必要です。ただ、特有の戦略構築の仕方があるわけではありません。基本的な考え方は、従来のマーケティング戦略とほぼ変わりません。

例えば、
・3C
・4P/4C
・STP

などのフレームワークを中心に分析を行います。研修では、これらのフレームワークを知らない方でも理解し、実践しやすいようにレクチャーいたします。

戦略構築

フレームワークに情報を当てはめて整理するだけで戦略構築ができるわけではありません。仮説を立てて、調査で検証していく必要があります。既存顧客にインタビュー調査を行い、ペルソナを策定したり、カスタマージャーニーを明確にしたりすることもあります。

戦略構築の際にデジタル上で得られるデータも活用していく点が、従来のマーケティング戦略とは異なる点と言えます。例えば、STPを基にコンセプト候補を出し、ニーズがどれぐらいあるか確認する際に、キーワードの検索数を調べたり、実際にWebページの制作、Web広告を配信したりして、ABテストで検証することもあります。

カギになるのは顧客像の分析と明確化です。分析する際によく陥りがちな失敗例として、
・自社に都合のよい顧客像を想像で設定して満足する（「願望」と「事実」を区別しない）
・問い合わせてきたばかりの見込み顧客を対象に、行動データを見たりインタビューをしたりして、顧客像を理解できたと思い込む（選択バイアス）
などが挙げられます。

こうした失敗に陥らずに、正確かつ、調査に必要以上のリソースを使いすぎずに分析を進める方法を理解し、実践できるようになっていただきます。

施策立案

デジタルマーケティングの施策には無数の打ち手があります。まずはデジタルメディアにおけるユーザーの購買意思決定モデルを理解し、それぞれのフェーズで打ち手を考えていきます。

デジタルメディア上の施策は、メディアの種類別に分けると考えやすくなります。メディアの種類は、大きく分けると「トリプルメディア」と呼ばれる次の３種類に分類されます。

・オウンドメディア
・ペイドメディア
・アーンドメディア

それぞれ、成果を上げるために必要なコストや業務工数が異なります。研修では、各メディアの特性を知り、構築した戦略に合わせて施策を立案できるようになっていただきます。

デジタルマーケティングの研修領域② データ分析とKGI/KPI、PDCAの回し方

デジタルマーケティングの施策を立案したら、その結果をデータで確認しつつ、PDCAを回しながらパフォーマンスを改善していくことになります。

データ分析とKGI/KPI

データを分析する前にまず確認しておかなければいけないものは２つです。

・KGI（Key Goal Indicator：経営目標達成指標）
・KPI（Key Performance Indicator：重要業績評価指標）

KGIは、例えば「売上○円」「営業利益○円」のような指標です。KGIに影響する指標がKPIで、例えば「新規顧客○人獲得」「新規顧客の獲得単価○円」などがあります。デジタルマーケティングの施策実行時にはKPIを達成できるように業務を遂行します。現在の進捗が好調か不調かを管理しながら業務を進めるために、KPIに影響する指標を選定し、データを取得できるようにしておく必要があります。

データは細かく取得しようとするといくらでも細分化して取得できてしまいます。しかし通常、業務で稼働できる時間は限られています。やみくもに細かいデータを大量に取得して分析すればいいというものではありません。そのため、KPIに影響する指標がどこまでなのかを判断するスキルも必要になります。

PDCAの回し方

目標とするKGIやKPIに対して進捗が好調であれば、何が要因で好調なのか、逆に不調であれば、何が原因で不調なのか、データを取得することでわかるようになります。好調な要素は強化することでさらに成果を上げることができ、不調な要素は止めることで改善することができます。

こうしてPDCAの一連の流れがつくられます。まとめると、
・Plan：施策立案、KGI/KPI設定
・Do：施策の実行
・Check：データ分析
・Action：好調/不調の要因を分析して各施策を強化/停止

となります。 研修では、KGIやKPIに必要なデータを取得、分析できるようにし、素早くPDCAを回せるようになることを目指します。

デジタルマーケティングの研修領域③ オウンドメディア施策（SEO/LPO/EFO）

オウンドメディアの施策について深く理解し、改善施策を実践できるようになっていただく研修です。

オウンドメディアとは？

オウンドメディア（Owned Media）は、企業が自社で保有し、自由に操作できるメディアの総称です。元々はデジタルメディアだけでなく、紙媒体のDMや資料も含め、自社で保有しているものは「オウンドメディア」と呼ばれていました。デジタルマーケティングに関しては、企業のホームページや、製品の特設サイトなどが挙げられます。

オウンドメディアの施策を行うメリットは、
・広告費をかけずに集客できるようになる
・一度対策したら、その効果は中期的に持続する傾向がある（ストック型施策）
などが挙げられます。

一方でデメリットとしては、
・効果が出るまでに時間がかかる
・対策するために業務工数がかかる
という点が挙げられます。

デジタルマーケティングにおけるオウンドメディアの施策では、次の3つの手法を理解し、実践できるようになる必要があります。
・SEO
・LPO
・EFO

SEOとは？

SEO（Search Engine Optimization）は、「検索エンジン最適化」と訳され、企業のホームページ、Webサイトを検索結果に表示されやすくし、アクセス数を増加させる手法のことです。

ホームページで自社の製品・サービス情報をどれだけたくさん発信しても、それが人の目に触れなければ何の意味もありません。SEOの研修では、企業が発信する情報が、検索エンジンをとおしてユーザーの目に触れ、ホームページにアクセスしてもらえる状態をつくれるようになっていただきます。

LPOとは？

LPO（Landing Page Optimization）は、「ランディングページ最適化」と訳され、企業のホームページ、Webサイトにアクセスしてくれたユーザーを、「問い合わせ」「申込み」「購入」などにつなげやすくする手法のことです。

SEOや広告などを実施してホームページのアクセス数が増えても、そこから「問い合わせ」「申込み」「購入」などのアクションにつながらなければ、ビジネスとして成り立ちません。LPOの研修では、アクセスしたユーザーがアクションを起こしやすくする手法について理解し、データを見ながらページを改善できるようになっていただきます。

EFOとは？

EFO（Entry Form Optimization）は、「エントリーフォーム最適化」と訳され、企業のホームページにアクセスしたユーザーが「問い合わせ」「申込み」「購入」などアクションしたいと思ったときに、入力フォームに迷わず苦労せずに個人情報を記入し、着実に見込み顧客になっていただけるようにする手法のことです。

製品やサービスに興味を持ったユーザーが、せっかく「問い合わせ」「申込み」「購入」をしようと思っても、入力フォームが煩雑だと途中で去ってしまいます。フォーム内で個人情報を大量に入力させられたり、入力ミスでエラーが出た際にどこがなぜエラーなのか理解しづらかったりすると、こうした機会損失につながります。

EFOの研修では、「問い合わせ」「申込み」「購入」などのアクションを起こそうとしたユーザーが途中で離脱されないようにするための入力フォームの作成方法を理解し、データを見ながら改善できるようになっていただきます。

デジタルマーケティングの研修領域④ ペイドメディア施策（Web広告）

ペイドメディアの施策について深く理解し、改善施策を実践できるようになっていただく研修です。

ペイドメディアとは？

ペイドメディア（Paid Media）は、企業が費用を使って広告を掲載・配信するメディアの総称です。デジタルメディアだけでなく、テレビ、新聞、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体や、交通広告をはじめとした屋外広告、折込みチラシなども含まれます。デジタルマーケティングに関しては、ペイドメディアとしてWeb広告が挙げられます。

ペイドメディアの施策を行うメリットは、
・すぐに集客を開始し、すぐに停止できる
・掲載・配信ボリュームを調整しやすい
などが挙げられます。
　※Web広告の種類によってはこれらを調整しづらいメニューもあります。

一方でデメリットとしては、
・費用がかかる
・広告効果が持続しづらい（フロー型施策）
という点が挙げられます。

デジタルマーケティングにおけるペイドメディアの施策では、Web広告について次の4つの分類を理解し、使い分ける必要があります。

・課金形態・掲載形式別の分類
・広告クリエイティブ別の分類
・掲載メディア別の分類
・ターゲティング機能別の分類

これらの分類のうち、次項では「課金形態・掲載形式別の分類」について解説いたします。

課金形態・掲載形式別の分類

Web広告は、まずは大きく

・純広告（純広）
・運用型広告

の2種類に分けられます。

純広告（純広）とは？

純広告は、Webメディアの中に設けられた広告枠を一定期間買って掲載する広告のことです。有名なものは、Yahoo! JAPANやYouTubeのトップページで一番上に表示される広告枠が該当します。

純広告は基本的に掲載期間で料金が決まります。国内のWebページの中でもアクセス数がトップレベルのページに純広告の枠が設けられることが多くなっています。そのためターゲティングはできません。テレビ・新聞・雑誌・ラジオといったマス広告に近いWeb広告メニューです。

純広告は特定の広告代理店（メディアレップ）からしか発注ができません。また、他のWeb広告メニューと比べて料金は高くなります。Web広告の中では自由度の低いメニューと言えます。

運用型広告とは？

運用型広告は、広告の配信期間や配信量、配信額、配信期間を自由に調整できるほか、ターゲットを細かく指定したり、広告クリエイティブを途中で変更したりすることもできるWeb広告です。

掲載される広告枠は、検索結果画面上のテキスト広告（リスティング広告）や、Webメディア上の画像・動画広告（純広告枠にならなかったディスプレイ広告枠）、SNSに表示される画像・動画広告（ディスプレイ広告）などが該当します。

運用型広告で費用が発生するのは、基本的には広告がクリックされたタイミングです。広告の運用時には、クリック単価（CPC：Cost Per Click）を調整することで配信量をコントロールします。
　※表示回数に応じた課金形態の広告メニューもあります。
　※自動最適化配信の機能を利用する場合はクリック単価の調整ができないメニューもあります。

研修ではさらに細かい広告の種類について理解し、広告のプラン作成や、広告運用の判断、広告クリエイティブのABテストの仕方などが身につきます。

デジタルマーケティングの研修領域⑤ アーンドメディア施策（SNS運用）

アーンドメディアの施策について深く理解し、改善施策を実践できるようになっていただく研修です。

アーンドメディアとは？

アーンドメディア（Earned Media）は、消費者やユーザーが自分の意見・評価を直接書き込めるメディアの総称です。SNS、ブログ、口コミ・レビューサイト、掲示板、Q&Aサイトなどが該当します。インターネットが普及して影響力が増してきたメディア形態と言えます。

特にSNSは、誰もが無料で簡単にアカウントを作成でき、気軽に書き込めるため、多くのユーザーに利用されています。その中に入り込んで一緒にコミュニケーションをとる形で、企業のSNSアカウントが運営されるケースも増えてきました。

アーンドメディアの施策を行うメリットは、
・広告費をかけずに会社名や商品・サービスを知ってもらえる可能性がある
・一度対策したら、その効果は中長期的に持続する傾向がある（ストック型施策）
などが挙げられます。

一方でデメリットとしては、
・「問い合わせ」「申込み」「購入」などのアクションをしてもらうまでに時間がかかる
・方向性を間違えると炎上し、ブランドを毀損するリスクがある
という点が挙げられます。

デジタルマーケティングにおけるアーンドメディアの施策では、主にSNSアカウントの運用方法と注意点を理解する必要があります。

拡散されやすい投稿には明確な法則性がないものの、炎上する投稿にはある程度の法則性があります。そのため、まずは企業アカウントとして言及しない方がよいテーマを把握しておくのがよいでしょう。

例えば次のような話題です。
・政治、歴史認識（特に戦争や紛争関連）
・宗教、人種
・ジェンダー、セクシャルマイノリティ

これらは人によって意見や解釈が異なります。犯罪につながる主張でもない限り、それぞれの価値観は尊重されるべきものです。わざわざ企業アカウントとして特定の意見を表明すると、意見の合わない人が必ず存在するため、反感を買う構造になっています。中には過激な意見を持つユーザーもいるため、巻き込まれて炎上するケースもあります。

こうしたSNS運用で注意すべきことを中心に、事例を交えて研修を行います。

デジタルマーケティングの研修領域⑥ 店舗型ビジネスの集客施策

店舗型ビジネスの集客においても、デジタルマーケティングは効果があります。

これまで実店舗の集客には交通広告やチラシなどの屋外広告（OOH：Out Of Home）を利用するのが主流でした。

近年ではインターネット上で目的地の情報とともに口コミや評判を調べることができるようになりました。また、スマホが普及したことで、ユーザーが目的地を探す際の検索キーワードも変化してきました。こうした変化に対応するため、実店舗の集客においてもデジタルマーケティングが無視できなくなっています。

この研修では、デジタルマーケティングを活用した店舗型ビジネスの集客方法について深く理解し、改善施策を実践できるようになります。

デジタルマーケティングの研修領域⑦ CRM施策

CRMの施策について深く理解し、改善施策を実践できるようになっていただく研修です。

CRMとは？

CRM（Customer Relationship Management）は、「顧客関係管理」と訳され、一度「問い合わせ」「申込み」「購入」などの接点をもった見込み顧客や既存顧客とよい関係をつくり、満足度を高めていくことで正式な契約につなげたり、累積の受注額を上げたりする施策です。

新規顧客の獲得には、どうしても広告費や業務工数（人件費）がかかってしまいます。一方で、すでに接点のある見込み顧客を正式な契約につなげ、既存顧客の客単価を上げていく施策は、広告費がかからず業務工数も比較的少なくなります。

CRMを強化することで、ビジネスとしてはLTV（Life Time Value：顧客生涯価値）を上げることができ、利益率の改善にもつながりやすくなります。

研修では、CRMの一連の考え方について理解を深め、メールやLINEを使ったCRMについて実践できるようになっていただきます。

デジタルマーケティング研修７領域のまとめ

本記事では、デジタルマーケティングの研修をご検討いただく際、参考になるように、デジタルマーケティングの業務を７領域に分けて紹介しました。

① 戦略構築と施策立案
② データ分析とKGI/KPI、PDCAの回し方
③ オウンドメディア施策（SEO/LPO/EFO）
④ ペイドメディア施策（Web広告）
⑤ アーンドメディア施策（SNS運用）
⑥ 店舗型ビジネスの集客施策
⑦ CRM施策

それぞれの施策の特性やメリットについて解説しましたので、貴社のビジネスでどの領域を強化すべきか判断する際の参考になればと思います。

強化する領域が判断できたら、あとは研修やコンサルティングなどをとおして実行していくのみです。アガルートのデジタルマーケティング研修では、貴社の課題に合わせてカスタマイズした研修を提供いたします。少しでも気になる方は、是非お問い合わせください。

デジタルマーケティングで強化すべき領域が判断できない場合でも、ご相談いただければ一緒に貴社の課題を特定し、課題に合わせた研修やコンサルティングを提供いたします。