日本語教師になりたいけれど、どの資格が必要なのか、どうやって資格を取得すればいいのか悩んでいませんか？

「日本語を教える仕事に興味はあるけれど、どの資格が一番適しているのかがわからない」という方も多いのではないでしょうか。

日本語教師として働くための資格は一種類だけでなく、国家資格や民間資格など複数の選択肢があります。

それぞれの資格の取得方法や特徴を理解し、自分に最適な道を見つけることが大切です。

このコラムでは、日本語教師になるための4つの主要な資格と、それぞれの資格を取得する方法について詳しく解説します。

国家資格である「登録日本語教員」から、民間資格の「420時間日本語教師養成講座修了」「日本語教育能力検定試験合格」「大学の日本語教育専攻修了」まで、それぞれの資格のメリットや取得方法、どのような場面で有効かをまとめています。

この記事を読むことで、自分に合った資格とその取得方法が明確になり、スムーズに日本語教師としてのキャリアをスタートするための一歩を踏み出せるはずです。

日本語教師の資格は国家資格が1種、民間資格が3種

日本語教師として働く場合、「認定日本語教育機関」（日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律のもとで、日本語教育課程を適正かつ確実に実施することができる日本語教育機関として審査を受け、文部科学大臣から認定された教育機関）以外で教鞭をとる場合には、特定の資格が必要というわけではありません。

しかし、日本語教師として各種学校や教育機関で採用され、日本語教師として活躍することを目指す場合、ほとんどの雇用条件において特定の資格を持っていることが事実上必要となります。

この資格には、2024年度から新しく運用されることになった国家資格である「登録日本語教員」と、3つの民間資格（条件）があります。

これらの資格は、日本語教育のスキルを証明し、就職や採用時に有利に働くため、日本語教師になろうとする方の多くが、取得を目指しています。

国家資格1　登録日本語教員

「登録日本語教員」は、最近創設された日本語教育の国家資格です。

登録日本語教員資格は、2024年4月1日から施行された「日本語教育機関の認定等に関する法律」に基づき、日本語教育の質を向上させるために導入された国家資格です。

登録日本語教員となるためには、原則として、日本語教員試験に合格し、登録実践研修機関での実践研修（教育実習）を修了しなければなりません。

登録日本語教員の資格は、特に「認定日本語教育機関」で日本語を教えるために必須の資格となります。

認定日本語教育機関では、登録日本語教員資格を有していないと授業を行うことはできません。

「登録日本語教員」試験の受験資格には学歴の制限はなく、高卒や専門卒、中卒の方でも取得できます。

今後は、登録日本語教員資格が日本語教員となるために取得を推奨される資格となるため、日本語教員となることを目指す方はまずこの資格の取得を目指すことになるでしょう。

民間資格1　420時間日本語教師養成講座を受講する

420時間日本語教師養成講座は、文化庁の認める420時間以上の日本語教育に関する研修を受講することで取得できる資格です。

この講座は、日本語の文法、発音、表記といった基礎的な知識に加え、実践的な教え方や教育実習などを通じて、日本語教師として必要なスキルを身につけます。

受講者は、講座を修了することで資格を得られます。

特に、法務省告示校（外国人へ「留学」という在留資格を付与できる日本語学校として認定された教育機関）として留学生を受け入れる日本語学校で教えるためには、告示基準を満たした教育機関での学位取得と420時間日本語教師養成講座を修了しなければなりません。

民間資格2　日本語教育能力検定試験に合格する

日本語教育能力検定試験は、公益財団法人日本国際教育支援協会（JEES）が実施する資格試験で、日本語教育に携わるための基礎的な知識と能力を検定するものです。

試験は年に一度行われ、合格率は約20〜30%と難易度が高いですが、受験資格に制限はなく、誰でも受験できます。

この試験は独学でも受験可能ですが、養成講座やスクールでの試験対策を通じて準備することが一般的です。

民間資格3　大学の日本語教育専攻を修了する

四年制大学で日本語教育専攻を修了することで取得できる資格です。

このルートでは、日本語教育に関する理論や実践を学び、日本語教師としての知識とスキルを体系的に習得します。

大学での専攻は、日本語教育の分野での高度な知識を持つことを示し、特に大学や公的機関での日本語教師を目指す場合に有利です。

日本語教師養成課程を実施する大学一覧

日本語教師養成課程を実施している大学の一覧は、文化庁のホームページから確認できます。

2024年8月現在、詳細は以下のページでご確認ください。

文化庁のリスト

日本語教師になるには

日本語教師として働くには、いくつかのステップを踏んで準備を進める必要があります。

まず、自分がどのような教育機関で働きたいのか、あるいはどのような働き方を望むのかを明確にし、そのために必要な資格の取得を検討しましょう。

その後、資格を取得したら就職活動を開始し、最終的に採用されることを目指します。

また、フリーランスとして活動を希望する場合は、開業準備を進めることも選択肢の一つです。

それでは、日本語教師になるための具体的なステップをみていきましょう。

1. 採用に必要な資格、有利になる資格を調べる

まずはじめに、自分が日本語教師としてどのような機関で働きたいのか、あるいはどのような働き方を目指すのかを明確にすることが重要です。

日本語教師としてのキャリアパスは多岐にわたり、日本語学校、大学、公的機関、企業内の語学研修、または海外の教育機関など、さまざまな選択肢があります。

各機関や働き方によって求められる資格が異なるため、まずは自分の目標とする機関がどのような資格を求めているか、または有利に働く資格が何かを調べます。

例えば、「認定日本語教育機関」で働く場合は、国家資格である「登録日本語教員」が必須となります。

また、民間資格として「420時間日本語教師養成講座修了」「日本語教育能力検定試験合格」「大学の日本語教育専攻修了」などがあります。

これらの資格は、それぞれの教育機関や雇用条件によって異なりますので、自分の目標に合わせて適切な資格を選ぶことが必要です。

2. どのように資格を取得するか決める

次に、取得すべき資格が明確になったら、その資格をどのように取得するかを決めます。

資格取得には複数のルートがあり、自分のライフスタイルや学習スタイルに合った方法を選ぶことが大切です。

たとえば、資格試験を受験することで取得する方法もあれば、日本語教師養成講座を受講することで実践的なスキルを身につける方法もあります。

大学で日本語教育を専攻して学ぶという選択肢もあります。

各ルートにはそれぞれの特徴があり、かかる期間や費用も異なりますので、どの方法が自分にとって最適かを検討しなければなりません。

特に、仕事や家庭との両立を考える場合は、オンライン講座や通信制のプログラムを選ぶことも検討するべきです。

3. 資格を取得する

資格取得方法を決定したら、実際にその資格を取得するための学習を開始します。

資格の種類によっては、試験対策のための講座を受講したり、養成講座での実習や研修を行ったりと、さまざまな学習が必要です。

国家資格である「登録日本語教員」の場合、必要な試験に合格し、実践研修を修了することが求められます。

民間資格である420時間の養成講座修了や日本語教育能力検定試験の合格についても、それぞれのカリキュラムに沿って学び、要件を満たす必要があります。

取得が完了したら、必要に応じて資格の登録を行います。例えば、「登録日本語教員」の資格を取得した場合、文部科学省への登録が必要です。

登録が完了すると、正式に資格保有者としての活動が可能になります。

4. 就職活動をし、採用される

資格を取得した後は、就職活動を開始します。

日本語教師の求人は、日本語学校や大学、企業の語学研修担当、自治体の多文化共生推進の一環としての日本語教室など、多岐にわたります。

求人情報を収集し、自分の希望する職場に応募します。

実務経験が求められる場合も多いため、就職活動と並行してボランティア活動やインターンシップなどで実務経験を積むのも効果的です。

経験が豊富であればあるほど、面接などでのアピールポイントにもなります。

実務経験は、教えるスキルだけでなく、生徒とのコミュニケーション能力やクラス運営のノウハウを高める上でも非常に役立ちます。

フリーランスとして活動する場合は、開業準備も必要です。

自分で生徒を集める必要があるため、SNSやウェブサイトを活用したマーケティングや、ネットワーキングを通じた生徒募集など、営業活動も重要な仕事の一部となります。

フリーランスとしての働き方は自由度が高い一方で、安定した収入を得るための計画的な集客活動が必要となるでしょう。

登録日本語教員になるには

日本語教師としての資格が国家資格化されたことで、今後は「登録日本語教員」としての資格が主流となっていきます。

登録日本語教員資格を取得することで、日本語教育機関での指導が認められ、法務省告示校や文部科学省が認定した「認定日本語教育機関」で働くための必須条件となります。

登録日本語教員になるためには大きく分けて2つのルートがあります。それぞれのルートについて詳しく見ていきましょう。

登録日本語教員2つの資格取得ルート

登録日本語教員資格を取得するためのルートは、「試験ルート」と「養成機関ルート」の2つがあります。

これらのルートは、日本語教育の現場に即したスキルと知識を持つ教員を育成するために設けられており、それぞれに異なる特徴があります。

試験ルート

試験ルートは、養成機関に通わずに、日本語教員試験の基礎試験と応用試験の2つの試験に合格することで資格を取得する方法です。

このルートでは、実践研修（教育実習）も必要となりますが、養成機関に通わずに自分で学習することが可能なため、柔軟なスケジュールで進められる点が特徴です。

試験ルートの大きなメリットは、学歴や職歴の制限がないため、高卒や専門卒、中卒の方でも受験できることです。

ただし、基礎試験と応用試験の両方に合格し、さらに実践研修を修了する必要があるため、しっかりとした準備が求められます。

日本語教員試験の概要

日本語教員試験は、基礎試験と応用試験の2部構成となっています。それぞれの試験の概要は以下の通りです。

試験	基礎試験	応用試験
試験内容	日本語教育を行うために必要となる基礎的な知識及び技能を区分ごとに出題	基礎的な知識及び技能を活用した問題解決能力を測定する
試験時間	120分	聴解：50分（休憩）読解100分
出題数	100問	100問
出題形式	多肢選択式	多肢選択式
配点	1問1点（計100点）	1問1点（計110点）
合格基準	必須の教育内容で定められた５区分において、各区分で６割の得点があり、かつ総合得点で８割の得点があること。	総合得点で６割の得点があること。 ※基礎試験、応用試験とも、年度ごとの難易差等により合格基準の調整を行うことがある。
受験料	基礎試験＋応用試験 18,900円応用試験のみ 17,300円 基礎試験・応用試験ともに免除 5,900円 ※試験が免除される場合でも、受験料を支払って合格証書を取得しなければなりません。

養成機関ルート

養成機関ルートは、登録日本語教員養成機関での座学と登録実践研修機関での教育実習を経て、日本語教員試験の応用試験に合格することで資格を取得する方法です。

このルートでは、基礎試験は免除されるため、養成機関での学習を通じて、実践的なスキルと知識を習得しながら資格取得を目指せます。

養成機関での学びは、日本語教育の基礎から実践に至るまで幅広い内容がカバーされており、特に教育実習では実際の授業運営のスキルを磨くことができます。

応用試験は必須ですが、養成機関でしっかりと学習することで合格に必要な力をつけることができます。

なお、養成機関に通う場合は、学士以上の学位が必要となる点も留意してください。

すでに日本語教師として働いている方が登録日本語教員になるには

すでに日本語教師として働いている方が登録日本語教員を目指す場合、経過措置が設けられています。

この経過措置は、日本語教育能力検定試験の合格時期や養成課程の修了時期、養成課程の内容に応じて細かく分かれています。

経過措置の対象者は以下の6つのルートに分かれています。

1. 日本語教育能力検定試験に合格した時期が2002年以前である現職者
2. 日本語教育能力検定試験に合格した時期が2003年以降である現職者
3. 「必須の50項目」対応の養成課程を修了している現職者
4. 「必須の50項目」対応前の養成課程を修了していて「５区分の教育内容」を実施している現職者
5. 養成課程が「5区分の教育内容」にも該当しない現職者
6. 検定試験に合格しておらず、養成課程も修了していない現職者

それぞれの経過措置ルートについての詳細や講習内容などについては、「【現職向け】登録日本語教員の経過措置とは？6つのルートと講習内容を解説」をご覧ください。

海外で日本語教師になり働くには

海外で日本語教師として働くことは、異文化交流や国際的なキャリアを築くための魅力的な選択肢です。

日本語の需要は世界中で増加しており、多くの国で日本語教師の求人が見られます。

しかし、海外で働くためには、日本国内での日本語教師としての資格やスキルに加え、現地での生活や仕事に必要な準備をしなければなりません。

以下では、海外で日本語教師になるための具体的なステップについて紹介していきましょう。

求人内容や現地について入念にチェックする

海外で日本語教師として働くための第一歩は、求人内容や現地の情報を入念にチェックすることです。

多くの国では、日本語教師に求められる資格は日本国内と同様で、主に「登録日本語教員」「日本語教育能力検定試験の合格」「420時間以上の日本語教師養成講座修了」「大学での日本語教育専攻修了」といった資格が求められます。

これらの資格があることで、採用される可能性が大幅に高まります。

また、募集条件としては、現地の語学力（主に英語）や特定の国での就労経験が求められることもあります。

さらに、求人内容には、契約期間、勤務時間、給与、福利厚生、住居の提供や支援の有無などが詳細に記載されていますので、これらの条件をしっかり確認することが重要です。

現地の生活環境や文化についても調査しておくことが欠かせません。

日本語教師として教える相手の背景や現地の教育スタイルを理解することは、より効果的な授業を行うために必要です。

また、現地の治安、気候、医療体制、物価、生活費なども確認し、どのような環境で働くことになるのかを把握しておきましょう。

ビザを準備する

海外で働くためには、必ず適切なビザを取得する必要があります。

近年、各国のビザ取得の条件は厳しくなっており、日本語教師としての就労ビザを得ることが簡単ではない場合もあります。

そのため、ビザの取得手続きは早めに始め、必要書類をしっかりと揃えることが重要です。

ビザの種類は国によって異なりますが、多くの場合、雇用主からのサポートが必要です。

したがって、事前に雇用先とビザ取得に関するサポート内容を確認しておきましょう。

ビザの取得には時間がかかることが多いため、必要な書類の準備や提出スケジュールをしっかりと計画し、ビザが確実に取得できるように努めましょう。

また、一部の国では労働許可証や滞在許可証も必要となる場合があります。

これらの許可証についても、ビザ同様に事前の準備が不可欠です。ビザ取得が難航した場合、現地の日本大使館や領事館に相談するのも一つの手です。

現地の言語や英語力を高める

海外で日本語教師として働く際には、現地の言語や英語力が非常に重要となります。

日本語を教えるだけでなく、現地の学校や教育機関のスタッフとのコミュニケーションや、日常生活でのやりとりにも現地の言語や英語が必要です。

英語は国際的に広く使われる言語であり、多くの国で英語が共通語として使われているため、日本語教師として英語力があることは大きな強みになります。

授業を行う際にも、英語での説明が求められることがあるため、英語力を高めることは不可欠です。

特に、専門的な教育用語や文化に関する言葉を理解しておくと、授業運営がスムーズになります。

さらに、現地の言語をある程度理解しておくことも大切です。

これは、学習者との距離を縮めるだけでなく、現地の文化や生活に適応する上でも役立ちます。

現地の言語に自信がない場合でも、基本的な挨拶や日常会話のフレーズを学んでおくことで、現地での生活がよりスムーズに進むでしょう。

その他に考慮すべき点

海外での日本語教師としてのキャリアを築く際には、現地の医療や保険制度についても事前に調べておくことが重要です。

健康保険に加入するための手続きや、医療機関の利用方法などを確認しておくと、緊急時にも安心です。

また、現地の税制度や銀行口座の開設など、生活に必要な手続きも早めに準備しておくとスムーズです。

加えて、現地のコミュニティとのつながりを持つことも推奨されます。

現地の日本人コミュニティや国際的なネットワークに参加することで、情報交換やサポートを受けることができ、海外生活がより充実したものになります。

日本語教師になるには語学力が必要？

日本語教師として働くために必ずしも他言語のスキルが求められるわけではありません。

多くの日本語教育機関では、日本語を用いて指導を行うことが基本とされており、授業も全て日本語で進められるケースがほとんどです。

そのため、日本国内の日本語学校や学習塾などでは、特に他の言語能力を必要としない場合もあります。

ただし、日本語を教える際には、学習者の母語の影響を理解することや、共通の言語で細かいニュアンスを説明できるスキルがあると、指導が一層効果的になることもあると認識しておく必要があります。

海外で日本語教師として働く場合や、国際的な環境での指導を目指す場合には、語学力が非常に役立つ場面が多くなります。

特に英語や現地の言語のスキルは、採用の際に有利に働くだけでなく、現地での生活や職場でのコミュニケーションをスムーズに進めるためにも重要です。

求人の募集条件として、一定レベルの英語力や現地の言語力を求められることもあり、一定の水準を超えていることが求められることも少なくありません。

例えば、英語が公用語の国や、英語が広く通じる環境であれば、日常的なコミュニケーションや授業の補助説明として英語を使用することが想定されます。

また、学習者が日本語初心者の場合、英語を媒介語として使用することで、初期の授業進行がスムーズにいくケースも多々あるでしょう。

さらに、現地の言語がわかると、文化的背景や習慣を理解する際にも役立ち、学習者との信頼関係を築きやすくなるメリットがあります。

語学力は、単に授業を進めるための道具にとどまらず、現地の文化や習慣に適応し、教育活動をより円滑に行うための大きな助けとなります。

例えば、現地の教育機関や同僚とのコミュニケーション、生活上の手続き、日常の買い物やトラブル対応など、語学力があることで得られる恩恵は多岐にわたります。

そのため、特に海外で働く場合には、事前にその国で広く使われている言語の基本的なスキルを身につけておくことが強く推奨されると言えるでしょう。

また、語学力を高める努力は、日本語教師としての市場価値を高めることにもつながります。

国際的な場での日本語教育の需要が高まる中で、他言語も話せる日本語教師は非常に貴重です。

こうしたスキルを持つことで、就職先の選択肢が広がるだけでなく、学習者とのコミュニケーションが円滑になり、より充実した教育を提供することが可能となるでしょう。