心理職の国家資格として注目されている公認心理師は、保健医療、福祉、教育などさまざまな分野において活躍が期待されています。

しかし、まだ制度化されてから数年しか経過していないということもあって、公認心理師という国家資格を知らないという人も少なくありません。

そのため、公認心理師がどのような仕事であり、給与・年収の実態についてもわからない部分があります。

• 将来、公認心理師の資格取得を目指しているけれど稼げるの？
• 公認心理師の将来性は？
• 公認心理師として稼げるようになるにはどうしたらよい？
• 公認心理師として1,000万円稼げるようになるには？

本コラムでは、こうした疑問や悩みに応えるべく、公認心理師に関する公的な調査結果に基づいて、公認心理師の給与・年収から将来性まで徹底解説していきます。

このコラムを読むことで、公認心理師の給与・年収の水準がわかり、公認心理師として稼ぐための具体的な方法がわかります。

公認心理師とは？

公認心理師とは、心理学の専門知識と技術を持ち、保健医療、福祉、教育などの分野で活動する国家資格を保有して働く人のことを言います。

2015年9月9日に公認心理師法が成立して、2017年9月15日から施行され、日本ではじめての心理職の国家資格となりました。

2020年12月末日までに35,529人が公認心理師として登録しています。

公認心理師は、心理的な支援が必要な人々の観察や分析、相談提供、教育や情報の提供を行い、心の健康を支える業務を担う存在です。

公認心理師の資格は、多方面での心理的サポートを実施することを目的として設けられました。

心理評価、支援、相談、健康教育などの基本業務に加え、ニーズに応じた多様な活動を展開しています。

公認心理師の仕事には、管理、調整、教育訓練、家族支援、緊急対応などが含まれ、コミュニティ全体への貢献を目指しています。

活躍の分野としては、保健医療、教育、福祉を主な活動領域とし、その他多くの分野でも活躍していることが特徴です。

公認心理師は、その多様な業務を通じて、心理的な健康の向上に貢献する重要な役割を担っています。

公認心理師の給与・年収はいくら？

ここからは、『厚生労働省令和２年度障害者総合福祉推進事業公認心理師の活動状況等に関する調査』に基づいて、公認心理師の給与・年収について明らかとしていきます。

収入区分	人	%	累積%
100 万円未満	377	4.2	4.2
100 万円以上 200 万円未満	728	8.1	12.3
200 万円以上 300 万円未満	1471	16.4	28.7
300 万円以上 400万円未満	1913	21.3	49.9
400 万円以上 500 万円未満	1590	17.7	67.6
500 万円以上 600 万円未満	1000	11.1	78.7
600 万円以上 700 万円未満	620	6.9	85.6
700 万円以上 800 万円未満	418	4.6	90.3
800 万円以上 900 万円未満	246	2.7	93.0
900 万円以上 1,000 万円未満	132	1.5	94.5
1,000 万円以上	257	2.9	97.4
無給・無報酬(無給研修生・無償のボランティア等)	6	0.1	97.4
収入なし(離職)	2	0.0	97.4
回答しない	230	2.6	100.0

公認心理師の平均年収は約433万円です。これは、以下のように月額に換算できます。

• 12ヶ月で割った場合、1ヶ月あたりの給与は約361,000円です。
• 14ヶ月で割った場合（賞与やボーナスを考慮した場合）、1ヶ月あたりの給与は約309,000円です。

これらの計算から、公認心理師の年収のボリュームゾーンは200万円以上〜500万円未満であり、月額給与は大まかに30万円から36万円程度であることが推測されます。

この範囲内で多くの公認心理師が収入を得ていることが示されています。

勤続年数の年収分布

次に勤続年数の年収分布について確認していきましょう。

年収区分	10年未満 (%)	10年以上 (%)
100万円未満	4.8	3.5
100万円以上200万円未満	9.5	6.4
200万円以上300万円未満	23.7	11.3
300万円以上400万円未満	29.7	16.5
400万円以上500万円未満	18.2	17.7
500万円以上600万円未満	6.9	14.2
600万円以上700万円未満	2.7	9.7
700万円以上800万円未満	1.7	6.7
800万円以上900万円未満	0.4	4.2
900万円以上1,000万円未満	0.2	2.2
1,000万円以上	0.3	4.4

上記の表は、2019年度の公認心理師を実務経験年数によって比較したものです。この表から次のようなことがわかります。

• 実務経験の長さと年収の関係

10年以上の実務経験を持つ公認心理師の方が、10年未満の経験を持つ公認心理師に比べて、高い年収区分に分布している傾向があります。

これは、経験が増すにつれて、専門性やスキルが高まり、それが報酬に反映されることを示しています。

• 中間年収区分の重要性

200万円以上400万円未満の年収区分には、10年未満と10年以上の公認心理師の大部分が集中しています。

特に、300万円以上400万円未満の区分では、10年未満が29.7%、10年以上が16.5%となっており、この区分が公認心理師の年収のボリュームゾーンであることが示されています。

• 高年収区分の経験年数依存性

600万円以上の年収区分では、10年以上の実務経験を持つ公認心理師の割合が、10年未満のそれよりも高くなっています。

特に、700万円以上800万円未満では、10年未満が1.7%に対して、10年以上が6.7%と、経験年数が年収に大きく影響していることがわかります。

• 最高年収区分の希少性

900万円以上1,000万円未満の年収区分では、10年以上で2.2%、10年未満で0.2%という非常に低い割合になっており、公認心理師の中で最高年収区分に達することは稀であることを示しています。

これらのデータから、公認心理師の年収は実務経験の長さによって大きく影響を受けること、そして特に中間年収区分に多くの心理師が集中していることが読み取れます。

また、最高年収区分に到達するには長年の経験が必要であることも示されています。

活動分野別の年収

2019年度の同データに基づいて、各主要活動分野における公認心理師の年収分布を概観すると、特定の年収の範囲に多数が集中しているボリュームゾーンが見て取れます。

2019年度のデータには、合計5,817人が含まれ、保健医療分野（2,106人）、福祉分野（1,308人）、教育分野（1,412人）、司法・犯罪分野（248人）、産業・労働分野（322人）、およびその他の分野（421人）が対象です。

• 保健医療、福祉、及び教育分野では、年収が300万円以上400万円未満の区分に最も多くの専門家が集まっています。これらの分野では、この年収範囲が最も典型的であることが示唆されています。
• 産業・労働分野においては、400万円以上500万円未満の年収区分が最も一般的です。このことは、この分野で働く公認心理師が比較的高い報酬を得ていることを意味しています。
• 司法・犯罪分野では、年収が500万円以上600万円未満の区分が最も高い割合を占めており、この分野で活動する専門家が高い報酬を得ている傾向にあります。
• その他の分野では、1000万円以上の年収を得ている者の割合が最も高く、特に大学や研究所で活動する者がこの高収入グループに多く含まれています。
• また、年収が400万円以上500万円未満、500万円以上600万円未満、600万円以上700万円未満の割合が横ばいであり、全分野を通じて100万円未満の年収を得ている公認心理師も一定数存在することが確認されました。これらの情報は、公認心理師として活動する分野によって年収が大きく異なる可能性があることを示しています。

出典: 厚生労働省令和２年度障害者総合福祉推進事業公認心理師の活動状況等に関する調査

常勤・非常勤の年収比較

さらに、常勤・非常勤別に年収を比較していきます。

年収区分	常勤(%)	非常勤(%)
100万円未満	0.7	8.8
100万円以上200万円未満	1.3	16.7
200万円以上300万円未満	9.4	25.1
300万円以上400万円未満	20.7	22
400万円以上500万円未満	20.6	14.1
500万円以上600万円未満	15.3	6.2
600万円以上700万円未満	9.8	3.3
700万円以上800万円未満	7.4	1.2
800万円以上900万円未満	4.5	0.4
900万円以上1,000万円未満	2.4	0.1
1,000万円以上	4.9	0.2

年齢別の年収分布

最後に、年齢別の年収分布について解説していきましょう。

なお、このデータは、公認心理師のみならず、「カウンセラー（医療福祉分野）」という複合分野の情報となるので、あくまでも参考程度にとどめてください。

年齢区分	年収
〜19歳	約200万円
20歳〜24歳	約300万円
25歳〜29歳	約360万円
30歳〜34歳	約400万円
35歳〜39歳	約420万円
40歳〜44歳	約490万円
45歳〜49歳	約460万円
50歳〜54歳	約500万円
55歳〜59歳	約540万円
60歳〜64歳	約500万円
65歳〜69歳	約200万円
70歳〜	約0万円

人気の病院勤務・公務員の給料は？

公認心理師としてのキャリアパスは多岐にわたりますが、特に病院勤務や公務員としての職は人気が高い選択肢です。

これらの選択肢が魅力的である理由の一つは、安定した給料と社会的な評価が挙げられます。

しかし、これらの分野で働く公認心理師の給料はどの程度なのでしょうか？ 

病院での勤務と公務員としての勤務では、給料の構造が異なる場合があります。

ここでは、それぞれのケースについて解説していきましょう。

病院で公認心理師として働く場合の給料

保健医療分野における公認心理師の勤務形態と年収の概要は、彼らが提供するサービスの重要性と社会的需要の高さを反映したものです。

病院勤務は、公認心理師にとって人気のあるキャリアパスの一つであり、特に保健医療分野での彼らの役割は不可欠です。

この分野における勤務先は、精神科病院、一般病院、精神科診療所などがあり、医療領域で働く公認心理師が全体の約85%を占めています。

保健所や保健センターなどの保健領域で働く公認心理師もおり、全体の約15%を占めています。

病院勤務の公認心理師は、保健医療分野で重要な役割を担っており、精神科病院での勤務が約30%、一般病院が約26%、精神科診療所が約23%、そして一般診療所が約6%となっています。

これらの数字から、公認心理師の多くが直接的な医療提供の現場で活動していることがわかります。

これらの専門家は、患者の心理的アセスメント、心理支援、治療計画の策定など、心の健康を支えるための基本業務に従事しています。

保健医療分野で働く公認心理師の年収のボリュームゾーンは、経験年数や勤務先の種類、地域によって異なるものの、一般的に月給20-25万円が最も高い割合を占めることが報告されています。

年収としては、300万円〜400万円程度がボリュームゾーンです。

これは、入職初期の公認心理師の平均的な給料範囲を示しており、経験や貢献度に応じて年収は上昇する傾向にあります。

また、特定の病院や医療機関では、業績や専門性に応じた追加の報酬や賞与が提供されることもあり、年収全体はこの基本給以上になる可能性がある点にも留意すべきです。

精神医療の現場では、公認心理師は患者とその家族に対する心理的支援の提供を通じて、治療プロセスにおける重要なパートナーとなっています。

このように、保健医療分野における公認心理師の役割と年収は、彼らの専門性と社会的需要の高さを反映したものであり、その重要性は今後も増すことが予想されます。

公務員の公認心理師として働く場合の年収

公務員として働く公認心理師の年収は、その勤務形態が国家公務員か地方公務員かによって異なります。

ここでは、それぞれのケースにおける年収の概要と、公務員としての勤務がもたらす金銭的なメリットや福利厚生の面での利点について掘り下げます。

国家公務員の場合

国家公務員として働く公認心理師の平均給与は、令和5年国家公務員給与等実態調査報告書によると、月額平均404,015円です。

年収を計算する際には、この月額給与に12ヶ月分を加え、さらに年間で支給される賞与や各種手当を含む4ヶ月分を足すことで算出されます。

この計算に基づくと、国家公務員の公認心理師の平均年収は、おおよそ月額給与と賞与を合わせた金額になります。

地方公務員の場合

地方公務員としての公認心理師の給与については、令和4年地方公務員給与の実態調査によると、一般行政職での平均給与月額は401,372円と報告されています。

同様に、年収はこの月額給与に12ヶ月分を加え、更に賞与や手当を含む4ヶ月分を足した額で算出されます。

ただし、地方公務員の給与は自治体によってバラつきがあり、特に公認心理師としての募集職種（心理職や一般行政職など）によっても差異があるため、これらの数値は参考程度に留めるべきです。

公務員として働く場合の金銭的なメリットには、安定した給与体系や定期的な昇給、賞与が挙げられます。

さらに、公務員の福利厚生は非常に手厚く、健康保険、厚生年金保険、雇用保険などの社会保険制度の完備はもちろん、退職金制度や住宅手当、家族手当など、職員の生活をサポートする多岐にわたる制度が整っています。

公認心理師の年収が低い理由は？食えないって本当？

公認心理師は、心理系で唯一の国家資格ですが、その年収は一般的に低いとされています。

公認心理師の平均年収は、上で紹介したデータに限らず、約300万円から400万円であることが示されており、これは給与所得者全体の平均年収約450万円と比較しても低い水準です。

しかし、公認心理師の環境は徐々に改善されつつあります。

以下では、公認心理師の年収が低い理由と、改善に向けた取り組みについて解説します。

1　獲得できる保険点数が低く年収が低く設定されやすい

公認心理師が提供する心理カウンセリングやアセスメントなどのサービスは、医師や看護師が提供する医療行為に比べて保険点数が低く設定されています。

これは、カウンセリングに時間を要する割に医療報酬が低いため、経営者にとって雇用のメリットが少なく、結果として公認心理師の給与が低く抑えられがちだからです。

しかし、最近では配置基準や診療報酬の見直しが進められており、公認心理師の業務が医療現場での重要性を認められ、報酬体系の改善が期待されています。

2　業務独占資格・必置資格ではない

公認心理師は新しい国家資格であり、業務独占資格や必置資格ではありません。

これにより、施設側が公認心理師の必要性を感じにくい状況があり、年収を上げる動機付けが少ないという問題があります。

現在、公認心理師の役割や重要性の啓蒙活動が行われており、その必要性が徐々に認識されつつある状況です。

3　常勤募集が少ない・募集場所が少ない

公認心理師は、1施設に複数名配置する必要があるケースが少なく、特に精神科や一部の施設での需要が中心です。

そのため、常勤の公認心理師の募集自体が少なく、勤務地も限られています。

しかし、公認心理師の社会的な需要の高まりを背景に、常勤勤務の増加や、勤務場所の多様化に向けた取り組みが検討されています。

これにより、公認心理師にとってより良い就労環境の実現が期待できるでしょう。

公認心理師の年収が低いとされる背景には、保険点数の低さ、新しい資格であることの認知度の問題、常勤募集の少なさがあります。

しかし、これらの問題に対する認識が広がり、改善に向けた動きが活発化しているのも事実です。

将来的には、公認心理師の働き方や待遇が改善され、より多くの人々が安定した収入を得られる職業となることが期待されるでしょう。

公認心理師の年収はこれから上がる？

公認心理師としての年収を上げるためには、いくつかの方法があります。

これらの方法は、公認心理師が直面している「食えない」という問題に対処し、より良い生活基盤を築くためのものです。

ここでは、年収向上のための具体的なアプローチを紹介します。

1　独立開業する

公認心理師にとって独立開業は、収入を大きく向上させる可能性があります。

独立することで、自身の設定した価格でカウンセリングサービスや心理アセスメントを提供できるようになります。

また、自分の専門性を活かしたセミナーやワークショップを開催することも可能です。

独立開業には、運営やマーケティングの知識が必要ですが、事業が軌道に乗れば、年収1,000万円を超えることも夢ではありません。

ただし、開業初期は不安定な収入や、顧客基盤の構築に時間がかかることも覚悟する必要があります。

2　公務員に転職する

公認心理師としてのスキルを生かして公務員に転職するのも一つの方法です。

公務員として働く公認心理師は、教育機関や病院、さらには地方自治体の保健福祉部門などで活躍することができます。

公務員としての雇用は安定しており、福利厚生や年金制度も整っています。

また、公務員としての経験は、公認心理師としての専門性をさらに深めることにもつながるでしょう。

3　スキルアップ・資格取得を目指す

公認心理師のスキルアップや関連資格の取得は、年収向上のために非常に有効です。

特に、一般財団法人日本心理研修センターが提供する「認定専門公認心理師」や「認定専門指導公認心理師」などの専門認定制度により、専門性の高い心理職として認知されることが期待できます。

これらの資格は、公認心理師の専門性を証明し、職場での立場を強化するだけでなく、転職や独立時のアピールポイントにもなります。

さらに、産業カウンセラーや認定心理士などの周辺資格を取得することで、より幅広い分野での活躍が可能になり、それに伴い収入の向上が期待できるでしょう。

公認心理師の年収を上げるためには、自分自身のキャリアパスを見直し、積極的にスキルアップや資格取得に取り組むことが重要です。

また、職場の選択肢を広げ、時には独立や公務員としてのキャリアを検討することも一つの方法と言えるでしょう。

これらの努力により、公認心理師としての将来性はさらに広がり、年収向上の可能性も高まります。

公認心理師として年収1000万円以上を目指すには

公認心理師として年収1000万円を超えることは、多くの方にとって非常に魅力的な目標であると言えるでしょう。

しかし、実際にこの収入レベルを達成している公認心理師は全体のわずか2.9％に過ぎません。

このような高収入を実現している公認心理師は、特に大学や研究所などのアカデミックな分野で活動していることが多いです。

これらの分野では、高度な専門知識と研究能力が求められるため、そのスキルと経験が高い評価を受け、結果として高額な報酬につながっています。

大学や研究所での活動

大学や研究所における公認心理師の役割は、主に教育や研究にあります。

これらの機関で働く公認心理師は、未来の心理学者や心理職を育成する教育活動や、心理学の新たな知見を発見するための研究に従事しています。

特に、名門大学や有名な研究機関では、研究成果が社会に大きな影響を与えることが期待されており、それに見合った報酬が支払われる傾向にあると言えるでしょう。

独立開業での成功

年収1000万円以上を目指す公認心理師にとって、独立開業は非常に有効な手段の一つであると言えるでしょう。

独立開業により、自身の専門性を活かしたカウンセリングサービスやセミナー、ワークショップなどを提供することが可能になります。

成功の鍵は、特定のニーズを捉えたサービスの提供や、ブランディングを通じた市場での独自の地位の確立にあります。

また、オンラインカウンセリングサービスの提供や、SNSを活用したマーケティング戦略も重要です。

独立開業で成功するためには、以下の点が重要です。

• 専門性の深化

特定の心理学の領域やテーマに特化し、その分野での専門家としての地位を築く。

• マーケティングスキル

SNSやウェブサイトを活用した自身のサービスのプロモーション。

• ネットワークの構築

他の専門家や機関との連携を深め、紹介や共同プロジェクトによる収入の増加を目指す。

公認心理師が年収1000万円を超えるためには、高度な専門性と独自性を持ったサービスの提供、効果的なマーケティング戦略、そして持続可能なビジネスモデルの構築が必要です。

大学や研究所での活動や独立開業によるキャリアパスは、その実現に向けた有効な選択肢と言えるでしょう。