公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスのメリット・デメリット
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言語聴覚士の方がほかの資格を取得すれば、スキルアップが期待できます。
言語聴覚士として働く中で、公認心理師の資格を取得しようと考えたことがある方もおられるのではないでしょうか。
本コラムでは、公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスについて解説します。
ダブルライセンスによるメリット・デメリットや、言語聴覚士が公認心理師を目指す際の流れについても記載しているため、ぜひ最後までご覧ください。
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公認心理師・言語聴覚士とは?
公認心理師とは、主に心の問題を抱える方への支援を行うための国家資格です。
公認心理師は、専門的な知識を活かし、相談者の心理状態の観察や分析を行います。
また、分析の結果に基づき、心理状態に関する相談の対応や、助言・指導などを実施。
さらに、心の健康に関する知識の提供や、教育などにも携わります。
対して、言語聴覚士とは、音声機能・言語機能・聴覚などが不自由な方に対し、機能の維持や向上を目的とした訓練を行うための国家資格です。
言語聴覚士は、医師や歯科医師の指示によって、言語によるコミュニケーションの問題を抱える方へのサービスを提供します。
例えば、音声機能や言語機能の検査を実施し、訓練や助言などを行います。
また、嚥下障害や摂食に関する問題への対応に携わる場合も。
このように、公認心理師と言語聴覚士は仕事内容が異なるため、直接的な関わりはありません。
しかし、心理に関する知識があれば、言語聴覚士として働くうえで、患者や家族の心に寄り添った対応ができるでしょう。
参考:公認心理師 |厚生労働省
参考:言語聴覚士
公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスのメリット・デメリット
ここでは、公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスによって得られるメリット・デメリットについて解説します。
- 公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスのメリット
- 公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスのデメリット
公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスのメリット
公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスによって、以下のようなメリットが得られるでしょう。
メリット1 患者とその家族の心理がわかり訓練に活かしやすくなる
公認心理師の資格を取得すれば、心理に関する専門的な知識が身につきます。
そのため、言語聴覚士として患者や家族とかかわる際に、相手の心理を理解しやすくなるでしょう。
これにより、相手の気持ちに寄り添った対応が可能になり、サポートの品質が高まる効果が期待できます。
また、自分の心理への理解が深まり、メンタルケアに役立つ可能性があります。
メリット2 給料アップしやすい
公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスを取得すれば、キャリアアップの可能性が高まります。
一般的に、専門性が高く高度な知識を要する仕事は給与水準が高い傾向があります。
公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスによって専門的な知識をアピールできれば、職場での評価を得られやすくなるでしょう。
公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスのデメリット
公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスを取得する際は、以下のデメリットを把握しておきましょう。
デメリット1 公認心理師資格取得までに時間とお金がかかる
公認心理師は、資格取得に時間がかかることで知られています。
公認心理師試験の受験資格を満たす方法は複数ありますが、今から公認心理師を目指す場合は、最短でも6年を要すると考えておきましょう。
また、すでに言語聴覚士として勤務されている方が進学する場合は、仕事と勉強の両立が課題となります。
加えて、受験資格を得るために4年制大学および大学院に進学する場合は、学費や生活費が必要になるでしょう。
デメリット2 希望の働き方ができるとはかぎらない
公認心理師と言語聴覚士のダブルライセンスを取得しても、希望する条件の勤務先で両資格を活かした働き方ができるとは限りません。
公認心理師と言語聴覚士の両資格が必須条件として定められている仕事は少なく、基本的にはどちらかの資格保有者として業務に携わることになるでしょう。
そのため、キャリアアップや収入アップだけを目的としてダブルライセンスを取得すると、期待はずれであると感じる可能性があります。
言語聴覚士が公認心理師になるには
公認心理師試験には受験資格が定められているため、言語聴覚士が公認心理師を目指す際は、まず受験資格を得る必要があります。
受験資格を得るためには、複数のルートが存在します。
例えば、4年制大学で必要な科目を履修し、認定施設で2年以上の実務経験を積むルート。
また、4年制大学で必要な科目を履修後、さらに大学院で必要科目を履修するルートもあります。
いずれの場合も、最低6年かかるという点に注意しましょう。
なお、受験資格を満たし、公認心理師試験に合格しただけでは、公認心理師として働くことはできません。
国家試験に合格後、公認心理師登録簿への登録が完了すれば、公認心理師を名乗ることができます。
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