公認心理師と作業療法士のダブルライセンスを取得するメリット・デメリットを解説
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作業療法士と公認心理師は、どちらも人とかかわる仕事です。
公認心理師の知識はさまざまな場面で役立つため、ダブルライセンスを目指したいと考えている方も多いのではないでしょうか。
資格取得を目指すなら、取得によって得られるメリットや、注意が必要なデメリットを把握しておきたいですよね。
本コラムでは、公認心理師と作業療法士のダブルライセンスを取得するメリット・デメリットについて解説します。
ダブルライセンスを検討している方は、ぜひ参考になさってください。
目次
公認心理師とは
公認心理師とは、心理学の専門的な知識によって、心の問題を抱える方をサポートするための資格です。
国家試験に合格し、登録を行えば「公認心理師」を名乗ることができます。
公認心理師の仕事内容は、以下の4つです。
- 心理に関する支援を要する者の心理状態の観察、その結果の分析
- 心理に関する支援を要する者に対する、その心理に関する相談及び助言、指導その他の援助
- 心理に関する支援を要する者の関係者に対する相談及び助言、指導その他の援助
- 心の健康に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供
引用:公認心理師 |厚生労働省
公認心理師は、相談者との面接や心理検査によって心理アセスメントを行います。
また、心理アセスメントの結果に基づき、本人や支援者に対するアドバイスを実施します。
公認心理師が働く場所は、病院・保健所・学校などさまざまです。
公認心理師は比較的新しい資格ですが、心理職における唯一の国家資格として、保健医療・福祉・教育などの分野で活躍しています。
公認心理師と作業療法士のダブルライセンスのメリット・デメリット
ここでは、公認心理師と作業療法士のダブルライセンスを取得するメリット・デメリットを解説します。
- 公認心理師と作業療法士のダブルライセンスのメリット
- 公認心理師と作業療法士のダブルライセンスのデメリット
公認心理師と作業療法士のダブルライセンスのメリット
公認心理師と作業療法士のダブルライセンスによって、以下のようなメリットが得られます。
メリット1 患者の心理を理解できスムーズにリハビリを進めることができる
公認心理師は、心理に関する専門家です。
そのため、作業療法士が公認心理師の資格を取得すれば、患者や家族の心理を理解しやすくなります。
また、心理学の知識によって患者とのかかわり方が改善され、作業療法士としての業務の質が向上するでしょう。
さらに、公認心理師としての知識は、自分のメンタルケアにも役立ちます。
メリット2 キャリアアップしやすい
公認心理師と作業療法士のダブルライセンスによって、キャリアアップに役立つ可能性があります。
医療職は人と接する機会が多いため、心理に関する知識があれば一定の評価を得られるでしょう。
また、積極的にキャリアアップを目指す姿勢を示せるため、転職や就職の際に良い印象を与えられます。
公認心理師と作業療法士のダブルライセンスのデメリット
公認心理師と作業療法士のダブルライセンスを取得するデメリットは、以下の通りです。
デメリット1 公認心理師資格取得までに最短6年、さらにお金もかかる
一般的に、公認心理師資格を取得するためには最低でも6年を要します。
また、心理系の大学への進学が必須となるため、学費が必要です。
社会人の方が働きながら公認心理師資格の取得を目指す場合、生活費と学費の両方を捻出しなければなりません。
時間やお金をかけずにダブルライセンスを取得したい方にとって、公認心理師は不向きな資格であるといえるでしょう。
デメリット2 両資格を活かした働き方ができるとはかぎらない
公認心理師と作業療法士のダブルライセンスを取得しても、両資格の知識を活かした働き方ができるとは限りません。
作業療法士の就職先は、病院や介護施設が中心です。
公認心理師とのダブルライセンスを取得しても、勤務先の選択肢は限られています。
希望する働き方ができるかどうかは、持っている資格よりも、選択する職業によるところが大きいでしょう。
両資格を活かして働くためにダブルライセンスを取得した方は、努力が割に合わないと感じてしまうかもしれません。
作業療法士が公認心理師になるには
作業療法士が公認心理師になるためには、まず受験資格を得る必要があります。
受験資格を得るルートは複数ありますが、心理系の大学・大学院へ進学し、必要な科目を履修する方法が一般的です。
また、大学を卒業後、認定施設で2年以上の実務経験を積むという方法も。
公認心理師の受験資格を満たした方は、公認心理師試験を受験できます。
公認心理師試験に合格後、公認心理師登録簿への登録を行えば、公認心理師を名乗ることができます。
公認心理師試験に合格しても、登録が完了するまでは公認心理師を名乗って働くことはできないため、注意しましょう。