心理学の知識をもとにして人々の心の健康を支える公認心理師の資格を取得することは、心理系の専門家としてのキャリアを築くうえで重要なステップです。

公認心理師としてキャリアを築くためには、公認心理師試験に合格しなければなりません。

• 公認心理師試験の合格率は？
• 公認心理師試験の難易度はどれくらい？
• 公認心理師試験の合格点や合格基準点はどうなっている？

これらの疑問に答えるため、本コラムでは最新の公認心理師試験情報の情報を中心に、これまで実施された公認心理師試験の合格率などを紹介します。

公認心理師としての資格取得に興味がある方々が、本コラムを試験に関する重要な情報を手に入れるための一助となれば幸いです。

本コラムを参考にして、公認心理師試験への理解を深めてください。

公認心理師試験の合格率

公認心理師試験は、精神保健の分野で専門的な知識と技術を持つ公認心理師を認定するための国家試験です。

試験は、公認心理師法に基づき、日本心理研修センターが実施しています。

試験は、心理学の基礎知識から臨床心理学、心理状態の観察・分析、多職種連携・地域連携など、公認心理師として必要な幅広い分野にわたる問題が出題されます。

これまでの公認心理師試験の合格率は以下のとおりです。

実施回数	合格率	受験者数	合格者数
第7回公認心理師試験（令和6年3月3日実施）	76.2	2,089	1,592
第6回公認心理師試験（令和5年5月14日実施）	73.8	2,020	1,491
第5回公認心理師試験（令和4年7月17日実施）	48.3	33,296	16,084
第4回公認心理師試験（令和3年9月19日実施）	58.6	21,055	12,329
第3回公認心理師試験（令和2年12月20日実施）	53.4	13,629	7,282
第2回公認心理師試験（令和元年8月4日実施）	46.4	16,949	7,864
第1回公認心理師試験（平成30年12月16日実施分）	64.5	1,083	698
第1回公認心理師試験（平成30年9月9日実施分）	79.6	35,020	27,876

公認心理師試験はこれまでに6回実施され、各回の合格率と受験者数、合格者数には大きな変動がありました。

特に注目すべきは、第6回試験（令和5年5月14日実施）で、受験者数2020人のうち、合格者は1491人ということで、合格率は73.8%に達しました。

これは、これまでの試験と比較して極めて高い合格率であり、公認心理師試験の成熟と受験準備の向上を示している可能性があります。

一方で、第5回試験では、受験者数33,296人、合格者数16,084人で合格率は48.3%でした。

第4回では、受験者数21,055人に対して合格者数は12,329人、合格率は58.6%となり、徐々に合格率が上昇していることがわかります。

初回試験では、第一部分（平成30年9月9日実施分）での合格率が79.6%、第二部分（平成30年12月16日実施分）での合格率が64.5%となっており、試験の実施初期には比較的高い合格率を記録していました。

第6回公認心理師試験の受験者が著しく減少した一因として、2023年以降区分Gの廃止が挙げられます。

区分Gは、実務経験5年および講習を受講した人々を対象とした受験資格であり、これがなくなったことで受験者数が大幅に減少したと考えられます。

なお、第1回試験が2回あるのは、2回目が追加試験であるためです。

公認心理師試験の難易度は？難しい？

公認心理師試験の難易度について話す前に、合格率から見ればこの試験は比較的難易度が低い、すなわち易しいという見方もできる点を強調したいと思います。

しかし、これはあくまで表面的な話であり、試験の実態はもう少し複雑です。

過去の合格率の推移を見ると、第1回試験の79.6%から始まり、その後は46.4%から73.8%の間で推移しています。

これらの数字から、試験の合格率は一定の変動があるものの、一定の水準を保っていることがわかります。

特に注目すべきは、区分Gの受験資格がなくなったことで受験者が実務経験を持つ専門家から大学等で学んだ人へと変わり、その結果合格率が上昇していることです。

ただし、これらのデータから「誰でも簡単に受かる」という結論を出すのは早計です。

合格率が比較的高いとはいえ、公認心理師試験は心理学の広範な知識と技術を問う試験であり、専門的な勉強と準備が必要です。

特に、試験内容は心理学に関する専門的知識及び技能を網羅しており、受験者は広範囲にわたる科目から出題される問題に対応する必要があります。

区分Gがなくなったことで受験資格を持つ人々が変化し、大学や大学院で心理学を学んだ人たちが主な受験者となりました。

この変更により、合格率の上昇が見られたものの、心理学の基礎知識がない状態で試験に挑んだ場合、簡単に合格することは難しいでしょう。

公認心理師試験は、心理学の専門知識と実務経験を問うものであり、受験者には高い専門性が求められます。

したがって、試験の難易度を単純に合格率だけで判断することはできず、専門的な学習と実践的な経験を積むことが、合格への鍵となります。

公認心理師試験受験区分ごとの合格率

公認心理師の試験は受験区分が定められており、どの区分で試験を受けるかは重要です。なぜなら、受験区分ごとに合格率が異なるからです。

そこでここからは、公認心理師試験受験区分ごとの合格率について示していきます。

区分Aの合格率の推移

回	年度	受験者数(人)	合格者数(人)	割合(%)	合格率(%)
第7回	令和6年度	1,357	1,223	76.8	90.1
第6回	令和5年度	59	56	3.8	94.9
第5回	令和4年度	13	13	0.1	100
第4回	令和3年度	該当なし
第3回	令和2年度	該当なし
第2回	令和元年	該当なし
第1回	平成30年追試	該当なし
第1回	平成30年	該当なし

公認心理師試験における区分Aの合格率は、試験の受験資格の中でも特に注目される部分です。

区分Aは、4年制大学で心理学に関連する必要科目を修了し、その上で大学院でさらに専門的な科目を履修し修了した人が対象となります。

この区分は、公認心理師を目指す者にとって最も基本的なルートの一つとされ、心理学の広範な知識と深い理解が要求されます。

合格率の観点から見ると、区分Aの受験者は一般的に高い専門性を有しているため、合格率は比較的高い傾向にあります。

これは、対象者が既に高等教育機関で心理学の厳しいカリキュラムを学んでいることが背景にあり、試験において求められる高度な知識や技能を有していると考えられるためです。

しかしながら、試験の難易度自体は高く、受験者は幅広い心理学の知識を有していることが求められます。

区分Aの受験者が直面する挑戦は、広範囲にわたる専門知識の習得と、それを試験で如何に効率的に活用できるかにあると言えるでしょう。

区分Bの合格率の推移

回	年度	受験者数(人)	合格者数(人)	割合(%)	合格率(%)
第7回	令和6年度	2	2	0.1	100
第6回	令和5年度	1	1	0.1	100
第5回	令和4年度	該当なし
第4回	令和3年度	該当なし
第3回	令和2年度	該当なし
第2回	令和元年	該当なし
第1回	平成30年追試	該当なし
第1回	平成30年	該当なし

区分Bは、4年制大学で必要な心理学関連科目を修了した後、文部科学大臣及び厚生労働大臣が認める施設で2年以上実務経験を積んだ人が対象です。

このルートは、実務経験を重視する点で区分Aとは異なります。

合格率については、区分Bの受験者は実務経験によって得られる実践的な知見が試験の解答に反映されるため、一定の合格率を保つことが期待されます。

しかしながら、学問的な知識と実務経験をどのようにバランスよく統合し、試験に臨むかが受験者にとっての大きな課題となります。

区分Bの合格率は、受験者が持つ実務経験の深さや、学んだ心理学の知識を実践的な場面でどのように適用できるかに大きく依存します。

実務経験を通じて得られる現場での直面問題への対処能力や、人間関係を円滑にするためのコミュニケーションスキルなど、試験で求められる能力は多岐にわたります。

そのため、区分Bの受験者は、学問的知識と実務経験の両方を高いレベルで持ち合わせている必要があり、それが合格率にも反映されることになるでしょう。

4年制大学で必要な科目を修了し、2年間の実務経験が必要であるため、これまで受験者数は多くありませんでしたが、今後は区分Aとともに一般的になっていく受験区分です。

区分Cの合格率の推移

回	年度	受験者数(人)	合格者数(人)	割合(%)	合格率(%)
第7回	令和6年度	14	10	0.6	71.4
第6回	令和5年度	27	23	1.5	85.2
第5回	令和4年度	8	5	0	62.5
第4回	令和3年度	4	3	0	75
第3回	令和2年度	9	9	0.1	100
第2回	令和元年	不明	4	0.1	66.7
第1回	平成30年追試	該当なし
第1回	平成30年	不明	4	0	不明

区分Cに関連する公認心理師試験の合格率についての解説にあたり、この区分は海外の大学で心理学関連科目を修了し、さらに海外の大学院で心理学関連の科目を学んで課程を修了した人々が対象です。

このように、国際的な教育背景を持つ受験者が含まれるため、区分Cは特に多様な学術的及び実践的知識を持った受験者が挑むことになります。

合格率に関しては、区分Cの受験者は異なる教育制度や文化的背景から得た独特の知識と経験を試験に活かすことが期待されます。

そのため、これらの受験者がどのように日本の公認心理師試験の枠組み内で自らの知識を適用し、問題に答えるかが合格率に影響を与える可能性があります。

海外での学習経験は、日本の教育システムとは異なる視点を試験にもたらし、試験の対策やアプローチに新たな挑戦を提示することになります。

区分Cの合格率の推移をみると、区分A、区分Bと比較した場合、合格率は少し低くなりますが、依然として合格率は高い水準にあると言えるでしょう。

区分D1の合格率の推移

回	年度	受験者数(人)	合格者数(人)	割合(%)	合格率(%)
第7回	令和6年度	208	75	4.7	36.1
第6回	令和5年度	310	138	9	44.5
第5回	令和4年度	540	259	1.6	48
第4回	令和3年度	1,176	791	6.4	67.3
第3回	令和2年度	1,440	798	11	55.4
第2回	令和元年	不明	1,879	23.9	53.6
第1回	平成30年追試	不明	327	46.8	70.3
第1回	平成30年	不明	14,513	52.1	不明

公認心理師試験の区分D1は、2017年9月15日より前に大学院を修了し、施行規則で定める公認心理師として必要な科目を修了した者が対象となります。

区分D1は、特定の期間前に学位を取得した者に対して、公認心理師資格の取得機会を提供することを目的としたものです。

区分D1の受験者は、既に高度な心理学の知識と技能を有していると想定されますが、受験資格を得るための条件が特定の過去の期間に限定されているため、受験者数自体は限られる可能性がある点に留意が必要です。

区分D1の合格率の推移をみると、公認心理師になるために大学、大学院を修了した方（区分A）と比べて合格率は低くなっているのがわかります。

区分D1の受験者は、既に高いレベルの心理学の知識を持っているとはいえ、試験の最新の傾向や要求に応じて知識をブラッシュアップすることが合格への鍵となります。

このため、受験にあたっては最新の試験情報や学習資料の確認が不可欠です。

区分D2の合格率の推移

回	年度	受験者数(人)	合格者数(人)	割合(%)	合格率(%)
第7回	令和6年度	47	12	0.8	25.5
第6回	令和5年度	95	43	3	45.3
第5回	令和4年度	173	79	0.5	45.7
第4回	令和3年度	446	306	2.5	68.6
第3回	令和2年度	838	516	7.1	61.6
第2回	令和元年	不明	1,253	15.9	58.8
第1回	平成30年追試	不明	23	3.3	69.7
第1回	平成30年	不明	1,176	4.2	不明

区分D2は、2017年9月15日以前に大学院に入学し、法の施行時に在学中だった人を対象とする公認心理師試験の特例ルートです。

この区分に該当する受験者は、公認心理師法施行前から心理学の専門教育を受けており、新たに設定された公認心理師としての要件を満たすために、追加で必要な科目を履修しています。

そのため、区分D2の受験者は他の区分と比べても少ないのが特徴です。また、合格率は区分D1と大きく変わりません。

区分Eの合格率の推移

回	年度	受験者数(人)	合格者数(人)	割合(%)	合格率(%)
第7回	令和6年度	441	253	15.9	57.4
第6回	令和5年度	1,516	1,220	81.8	89.5
第5回	令和4年度	1,389	1,035	6.4	74.5
第4回	令和3年度	1,335	1,142	9.3	85.5
第3回	令和2年度	936	758	10.4	81
第2回	令和元年	該当なし
第1回	平成30年追試	該当なし
第1回	平成30年	該当なし

区分Eは、2017年9月15日より前に大学に入学し、施行規則で定める公認心理師となるために必要な科目を修めて卒業した者であり、2017年9月15日以後に大学院で施行規則で定める科目を修了した人が対象です。

区分Eに該当する受験者は、公認心理師法の施行前に基礎教育を受け、施行後には必要な専門知識を補完する教育を受けたことになります。

大学院の教育は原則2年間であるため、2017年9月15日に公認心理師法が施行されたため、2017年9月15日以後に大学院で施行規則で定める科目を修了すると、2年間は区分Eを受験する方がいないことになります。

大学院で専門的な知識を身につけることになっているため、合格率は区分Aと同じように高くなっている区分です。

区分Fの合格率の推移

回	年度	受験者数(人)	合格者数(人)	割合(%)	合格率(%)
第7回	令和6年度	20	17	1.1	85.0
第6回	令和5年度	12	10	0.7	83.3
第5回	令和4年度	19	190	0.1	100
第4回	令和3年度	19	19	0.1	94.7
第3回	令和2年度	該当なし
第2回	令和元年	該当なし
第1回	平成30年追試	該当なし
第1回	平成30年	該当なし

区分Fは、2017年9月15日より前に大学に入学し、公認心理師となるために必要な科目を修めて卒業した後、文部科学大臣及び厚生労働大臣が認めた施設で2年以上該当業務に従事した人々が対象です。

このルートは、学問的な基盤を持ちながら、実務経験によってその知識を深め、実践的なスキルを習得した受験者を含みます。

公認心理師の試験においては、実務経験は実質3年間となっているため、公認心理師法施行から3年間は区分Fの受験区分に該当する方はいませんでした。

受験者数は少ないものの、高い合格率を誇っている区分であると言えるでしょう。

区分Gの合格率の推移

回	年度	受験者数(人)	合格者数(人)	割合(%)	合格率(%)
第5回	令和4年度	31,154	14,674	91.2	47.1
第4回	令和3年度	18,075	10,069	81.7	55.7
第3回	令和2年度	10.406	5,201	71.4	50
第2回	令和元年	不明	4,728	60.1	41.8
第1回	平成30年追試	不明	348	49.9	59.5
第1回	平成30年	不明	12,183	43.7	不明

区分Gは以前に存在した受験資格で、実務経験5年以上および特定の講習を受講した者を対象としていましたが、2023年（令和5年度）にはこの区分は廃止されており、新たな公認心理師試験の受験資格には含まれていません。

区分Gは、実務経験を重視する受験資格として設けられていたため、実際に心理学のフィールドで豊富な経験を積んだプロフェッショナルが対象でした。

この区分により、実務での経験と直接的な心理支援の技術を持つ者が評価される意図がありました。

廃止された背景には、公認心理師としての資格基準を統一し、教育および実務経験の両面から資質を保証する目的があると考えられます。

この変更により、公認心理師試験の受験者および合格者の質の保持と、専門性のさらなる向上が期待されています。

そのため、区分Gの受験者は公認心理師法が施行されてすぐの受験年度である平成30年度に受験者が多くなりました。また、廃止前年の令和4年度にも受験者数が著しく多くなっています。

公認心理師試験の合格点・点数分配

公認心理師試験における合格点は、試験ごとに変動する可能性がありますが、一般的には総得点に対する一定の割合（総得点の60％）が合格基準とされています。

ここでは、過去数年間の合格点の動向を見てみましょう。

回	年度	合格点
第7回	令和6年度	総得点230点に対し、得点138点以上
第6回	令和5年度	総得点230点に対し、得点138点以上
第5回	令和4年度	総得点230点に対し、得点135点以上
第4回	令和3年度	総得点230点に対し、得点143点以上
第3回	令和2年度	総得点230点に対し、得点138点以上
第2回	令和元年	総得点230点に対し、得点138点以上
第1回	平成30年追試	総得点230点に対し、得点138点以上
第1回	平成30年	総得点230点に対し、得点138点以上

公認心理師試験の合格点は、総得点230点に対して設定されます。基本的に、この合格点は、試験の難易度に応じて年度ごとに微調整されることがあります。

合格基準は通常、総得点の約60%が目安とされており、これは試験内容の難易度や受験者の平均得点に基づいて、適宜調整されるためです。

例えば、令和5年度では合格点が138点以上とされています。これは、総得点230点の約60%に相当します。

この基準は、公認心理師としての専門的な知識と技能が適切に評価されるように設定されており、試験の公平性を保つための重要な指標となっています。

試験の難易度に応じて合格点が年度ごとに異なることは、試験が一定の質を維持しつつ、受験者に公平なチャンスを提供するための配慮からです。

公認心理師試験は、心理学の幅広い分野から出題され、受験者が広範囲にわたる知識と技能を持っているかを確認する目的があります。

そのため、試験は多岐にわたる知識を必要とするため、試験の準備には幅広い学習が必要とされます。このようにして、公認心理師として必要な高いレベルの専門性が保証されているのです。

公認心理師試験は、公認心理師として必要な知識及び技能を問う国家資格試験です。

この試験は保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術を活用する業務を行うための基本的な能力を測るものとされています。

公認心理師試験の試験内容

出題範囲	公認心理師として必要な知識及び技能
出題形式	全問マークシート形式で、5つまたは4つの選択肢から1つを選択
試験時間	・午前 10：00 ～ 12：00（120分） ・午後 13：30 ～ 15：30（120分） ※事前に配慮申請し、時間延長が認められた場合、試験時間が延長されます。
合格基準	合格基準は、総得点の60％程度以上を基準とし、問題の難易度で補正するという考え方を基に決定する。
試験地	【東京都】 【大阪府】
受験料	払込金額：28,700円（非課税）

公認心理師試験では、心理学の基礎知識をはじめ、臨床心理学、発達心理学、社会心理学、神経心理学、実験心理学など、心理学の幅広い分野から出題されます。

これは公認心理師が多様な環境と状況で心理的支援を提供する必要があるためです。

試験はマークシート形式で実施され、約150～200問程度の問題が出題されるのが一般的です。

試験時間は4時間と長めに設定されており、広範な知識が求められます。

合格基準は総得点の60%程度とされていますが、年度によって若干の変動があることがあります。試験は東京都・大阪府の指定会場で行われ、受験料は約28,700円です。

出題傾向としては、心理療法の理論や方法、心理評価・測定、心理学における研究方法、心理学の応用、特定の心理的問題に対するアプローチ方法など、公認心理師としての業務に直接関連する内容が中心となります。

また、社会の変化や新しい研究成果を反映した問題も出題され、常に最新の知識を追求する姿勢が求められます。