「山口県庁への入庁に興味がある」
「山口県庁の仕事内容や職場環境は自分に合っているか」
などと考えていませんか。

山口県庁は、高水準な給与や福利厚生の下、山口県に貢献できる人気の就職先です。

しかし試験の範囲は幅広く、難易度も決して低くはないため、試験の特徴や求められる人材を踏まえた効率的な学習が必須です。

本コラムでは、山口県庁の仕事内容や雇用環境、採用試験の日程・内容、公務員試験対策の進め方などを解説しています。

「山口県庁は自分に合った職場か」「試験に向けて何を始めるべきか」などを理解できるため、ぜひご覧ください。

山口県庁の仕事内容・給与・福利厚生・求められる人材

就職先選びで後悔しないためにも、仕事の内容や給与、福利厚生などを確認して「山口県庁はどのような職場か」を理解しましょう。

また、二次試験では個別面接と集団討論が課されるため、仕事の内容に加えて、求められる人材の確認も重要となります。

ここでは、山口県庁の仕事内容や給料、求められる人材などを解説します。

山口県庁の仕事内容

山口県庁では、山口県の運営にかかわる幅広い仕事が行われています。

• 国や市町村との連絡調整業務
• 市町村の範囲を越えた広域的な業務
• 市町村が処理すべきではないと認められる業務
• 県が主導する事業の企画立案　など

多くの場合、定期的な異動により幅広い仕事を経験することとなります。

しかし、採用される職種によっては異動の範囲が限定的であるため「山口県庁に入庁して何がしたいか」を明確にした職種選びを行いましょう。

山口県庁では、大きく「事務系職種」「技術系職種」「資格免許職」が採用されています。

事務系職種

山口県庁では、以下の事務系職種が採用されています。

• 行政（事務）
• 警察行政（警察事務）
• 社会福祉
• 小・中学校事務

この中でも行政職・事務職は山口県庁の中心となる職種です。

大卒程度で採用されると行政職、高卒程度で採用されると事務職の扱いとなります。

行政職（事務職）で採用されると、知事部局や教育委員会などに配属され、各種施策の企画立案や県税の賦課徴収、公共用地の取得、各種申請の審査、諸団体の育成指導、総務といった幅広い一般行政事務に従事することとなります。

また、通常3年程度の周期で異動がある点も特徴です。

異動をしながら幅広い部署で働けるため、多様な経験や知識を得られます。

一方で、警察行政や小・中学校事務は、警察本部や公立の小中学校など、限定的な配属範囲で事務に従事します。

技術系職種

山口県庁の技術系職種とは、土木や建築などの特定分野の業務に専門的に従事する職種です。

理系の学生や、関連業界からの転職を考える社会人などに人気です。

定期的な異動はありますが範囲は限定的のため、ひとつの分野に特化した経験やスキルを得られます。

山口県庁では、以下の技術系職種が採用されています。

• 土木
• 建築
• 農業
• 農業土木
• 林業
• 畜産
• 水産
• 機械
• 電気
• 化学

資格免許職

山口県庁の資格免許職とは、採用の条件に資格の所持が求められている職種です。

公務員としての充実した職場環境の下、資格を要する専門的な業務に従事できる点が魅力といえるでしょう。

山口県庁では、以下の資格免許職が採用されています。

• 衛生薬学
• 衛生監視
• 保健師
• 臨床検査技師
• 司書

ほかにも山口県庁では、警察官の採用が行われています。

山口県庁の給料・年収

山口県が公表している「山口県の給与・定員管理等について」によれば、山口県の職員（一般行政職）の平均給料月額は「322,696円」です。

ここに、扶養手当や時間外勤務手当などの諸手当を加えた平均給与月額は「402,900円」となります。

そして、平均給料月額と平均給与月額から想定できる平均年収は「620万円〜650万円」です。

平均年収には期末・勤勉手当が含まれます。

また、大学卒で一般行政職に採用された場合の初任給は「192,800円」です。

住居手当や通勤手当を加算した金額が、最終的な給与月額となります。

平均給料月額	322,696円
平均給与月額	402,900円
平均年収	620万円～650万円
初任給	大学卒：192,800円 高校卒：159,700円

ただし上記の平均年収は、弊社が独自に算出した金額となっています。

また、公務員の給料は、手当の内容や役職、勤続年数によっても変わる点に留意してください。

^{※「平均給料月額」とは、各職種ごとの職員の基本給の平均
※「平均給与月額」とは、給料月額と毎月支払われる扶養手当、地域手当、住居手当、時間外勤務手当等の全ての諸手当の合計
※参考：山口県の給与・定員管理等について}

山口県庁の福利厚生

ワーク・ライフ・バランスを達成しやすい環境である点も山口県庁の魅力です。

給与面では、ボーナスに相当する年2回の期末・勤勉手当が支給されます。

給料月額の約4.5か月分の金額が、6月と12月に分けて支給される手当です。

また、夏季休暇や介護休暇、育児休業といった休暇制度に加えて、時差出勤や在宅勤務、フレックスタイム制、時短勤務なども実施されています。

更に、職員住宅や健康管理、共済制度などの福利厚生が提供されている点も魅力です。

新規採用職員研修やパワーアップ研修を含む研修制度も充実しているため、スキルアップもしやすい環境といえます。

山口県庁で求められる人材

山口県庁では「豊かな発想力、旺盛な行動力を持つ意欲に満ちた人材」を求める人材としています。

求められる人材は、面接試験でも重視される可能性が高いです。

自身の発想から成功に結びついた経験や、山口県に貢献するという意欲などをアピールできれば、面接試験でも強みを発揮するでしょう。

山口県庁の職員になるには

山口県庁の職員になるには、山口県が実施する公務員試験への合格が必要です。

採用試験は、主に筆記試験が課される一次試験と、面接試験が課される二次試験で構成されています。

対策を要する範囲が非常に広いため、試験の特徴を適切に理解して、効率的に学習を進めることが重要です。

また対策を始める前には、実際に公務員試験に合格した方がどのように対策を進めたのかを確認することもおすすめです。

以下のコラムでは、通信講座のアガルートで実際に公務員試験に合格した方の体験談を紹介しています。

試験期の過ごし方や失敗談、乗り越えるための工夫などにも触れているため、ぜひご覧ください。

山口県庁の職員になるには？採用試験の日程・倍率・内容など

山口県庁では複数の試験区分で職員採用が行われています。

各区分で試験内容や年齢制限、日程などが異なるため、受験する区分を明確にしましょう。

ここでは、山口県庁の各採用区分の日程や試験内容などを解説します。

山口県庁の試験日程

公務員試験対策は、一次試験の日程から逆算して進めることが重要です。

自分が受験する区分の試験日程を必ず確認しましょう。

山口県庁で行政職（事務職）の採用がある主な区分の日程は以下の通りです。

令和6年の日程ですが、翌年以降も同時期に実施される見込みです。

詳細は、受付期間が近付いた段階で山口県庁のホームページを確認してください。

	大学卒	やまぐち型	高校卒	中途/社会人
受付期間	4月26日～5月16日	3月1日～3月21日	7月5日～8月13日	4月26日～5月16日
一次試験	6月16日	4月1日～4月12日	9月29日	6月16日
一次合格発表	未公開	未公開	未公開	未公開
二次試験	7月20日～8月2日	5月7日～17日	10月21日～11月6日	7月27日～28日 もしくは 8月3日～4日
最終合格発表	8月下旬	6月1日	11月下旬	8月下旬

山口県庁の試験概要（大卒）

山口県庁では、大学を卒業見込みの方や20代の方を主な対象とした大卒程度試験が実施されています。

ここでは、試験の概要や倍率などを解説します。

山口県庁 大卒の採用区分・受験資格

山口県庁の大卒程度では、事務系職種から技術系職種まで幅広い職種が募集されています。

【山口県庁 大卒程度 採用職種（令和5年）】

• 行政：40名程度
• 警察行政：6名程度
• 社会福祉（一般）：2名程度
• 社会福祉（心理）：2名程度
• 土木：10名程度
• 建築：3名程度
• 農業：5名程度
• 農業土木：3名程度
• 林業：2名程度
• 畜産：2名程度
• 水産：3名程度
• 機械：1名程度
• 電気：3名程度
• 化学：1名程度
• 衛生科学：3名程度
• 衛生監視：1名程度
• 保健師：7名程度

また、行政職の基本的な受験資格は「22歳以上29歳以下の方（採用日時点）」です。

学歴の要件はないため、年齢要件を満たしていれば高校卒や短大卒の方でも受験ができます。

山口県庁 大卒の試験内容

山口県庁の大卒程度（行政）の一次試験では、択一式の教養試験と専門試験が課されます。

出題数は教養試験の方が多いですが、配点は「教養試験：40点」「専門試験：60点」と、専門試験のウェイトが大きい試験となっています。

また、二次試験の内容は論文試験と口述試験（集団討論・個別面接）です。

配点は「論文試験：60点」「口述試験：140点」で、一次試験の専門試験と二次試験の各得点を総合して最終合格者が決まります。

一次試験	【教養試験（2時間30分）】 50題必須解答の択一式試験 （社会科学/人文科学/自然科学/文章理解/判断推理/数的推理/資料解釈） 【専門試験（2時間）】 40題必須解答の択一式試験 （政治学/行政学/憲法/行政法/民法/刑法/労働法/経済学/財政学/社会政策/国際関係）
二次試験	【論文試験（1時間）】 思考力や表現力、構成力などについての1,000字程度の記述式試験 【口述試験】 人物について総合的に評定するための個別面接および集団討論

山口県庁 大卒の採用倍率

山口県庁の大卒程度（行政）の倍率は、例年2.5倍〜4倍程度です。

ほかの自治体と比較して、倍率は穏やかな傾向にあります。

	一次受験者数	一次合格者数	最終合格者数	倍率
令和5年	148名	95名	45名	3.3倍
令和4年	180名	97名	50名	3.6倍
令和3年	220名	139名	79名	2.8倍

山口県庁の試験概要（チャレンジ型）

山口県庁では、大学を卒業見込みの方や20代の方がSPIを用いて受験できるチャレンジ型試験が実施されています。

ここでは、試験の内容や倍率などを解説します。

山口県庁 チャレンジ型の採用区分・受験資格

山口県庁のチャレンジ型試験では、行政職と警察行政職、一部の技術系職種が採用されています。

【山口県庁 チャレンジ型 採用職種（令和5年）】

• 行政：15名程度
• 警察行政：3名程度
• 土木：5名程度

また、行政職の基本的な受験資格は「22歳以上29歳以下の方（採用日時点）」です。

学歴の要件は定められていません。

山口県庁 チャレンジ型の試験内容

山口県庁のチャレンジ型（行政）の一次試験では、SPI3を用いた基礎能力試験とアピールシート試験が実施されます。

アピールシート試験とは、自身の経験や意欲などを課題とした2つのテーマについて、各1,000字程度で記述する試験です。

配点は「基礎能力試験：80点」で、アピールシート試験は二次試験のタイミングで採点が行われます。

また、二次試験の内容は口述試験（個別面接・集団討論）です。

配点は「アピールシート試験：60点」「口述試験：140点」となっており、二次試験の得点順に最終合格者が決まります。

一次試験	【基礎能力試験（1時間10分）】 SPI3を用いた択一式試験 【アピールシート試験（2時間）】 自身の経験や意欲などを課題とした筆記試験 ①県政に携わる意欲 ②自己アピールのテーマ（各1,000字程度） を出題（採点は二次試験のタイミングで実施）
二次試験	【口述試験】 人物について総合的に評定するための集団討論および個別面接

山口県庁 チャレンジ型の採用倍率

山口県庁のチャレンジ型（行政）の倍率は、通常の大卒程度よりも高めとなっています。

特に一次試験の倍率が高いため、面接対策だけでなく、入念なSPI対策も重要となります。

	一次受験者数	一次合格者数	最終合格者数	倍率
令和5年	215名	62名	25名	8.6倍
令和4年	187名	63名	32名	5.8倍
令和3年	189名	19名	8名	23.6倍

山口県庁の試験概要（高卒）

山口県庁では、高校や短大を卒業見込みの方などを主な対象とした高卒程度試験が実施されています。

ここでは、試験の概要や倍率などを解説します。

山口県庁 高卒の採用区分・受験資格

山口県庁の高卒程度では、事務職や警察事務、学校事務、幅広い技術系職種が募集されています。

【山口県庁 高卒程度 採用職種（令和5年）】

• 事務：3名程度
• 警察事務：2名程度
• 小・中学校事務：6名程度
• 土木：10名程度
• 建築：1名程度
• 林業：2名程度
• 機械：1名程度
• 電気：2名程度

また、事務職の基本的な受験資格は「18歳以上21歳以下の方（採用日時点）」です。

山口県庁は、短大卒程度の採用がないため、短大卒の方は高卒程度もしくは大卒程度を受験することとなります。

山口県庁 高卒の試験内容

山口県庁の高卒程度（事務）の一次試験は、択一式の教養試験と記述式の作文試験で実施されます。

配点は「教養試験：50点」「作文試験：50点」です。

また、二次試験では口述試験（個別面接）が課されます。

配点は「50点」で、一次試験の結果にかかわらず二次試験の点数順に最終合格者が決まります。

一次試験	【教養試験（2時間）】 50題解答の択一式試験 （社会科学/人文科学/自然科学/文章理解/判断推理/数的推理/資料解釈） 【作文試験（1時間）】 表現力や構成力などについての1,000字程度の記述式試験
二次試験	【口述試験】 人物について総合的に判断するための個別面接

山口県庁 高卒の採用倍率

山口県庁の高卒程度（事務）の倍率は、例年4.5倍〜6.5倍程度です。

特に一次試験の倍率が高いため、教養試験や作文試験対策を入念に行う必要があります。

	一次受験者数	一次合格者数	最終合格者数	倍率
令和5年	69名	31名	16名	4.3倍
令和4年	74名	17名	14名	5.3倍
令和3年	61名	20名	13名	4.7倍

山口県庁の試験概要（中途/社会人）

山口県庁では、民間企業からの転職を目指す方などを対象とした中途/社会人採用（社会人経験者採用）が実施されています。

ここでは、試験の内容や倍率などを解説します。

山口県庁 中途/社会人の採用区分・受験資格

山口県庁の社会人経験者採用では、行政職や社会福祉職、幅広い技術系職種などが募集されています。

【山口県庁 社会人経験者採用 採用職種（令和5年）】

• 行政：1名程度
• 社会福祉（一般）：2名程度
• 土木：2名程度
• 農業土木：1名程度
• 林業：1名程度
• 機械：1名程度
• 電気：2名程度
• 保健師：2名程度

また、行政職の基本的な受験資格は「60歳以下（採用日時点）で民間企業等での職務経験を5年以上有する方」です。

学歴の要件はありません。

山口県庁 中途/社会人の試験内容

山口県庁の社会人経験者採用の一次試験は、択一式の教養試験と記述式の論文試験で実施されます。

論文試験は1,000字程度の記述問題が2題出題されます。

配点は「教養試験：40点」「論文試験：60点」です。

また、二次試験では口述試験（個別面接）が課されます。

配点は「140点」で、一次試験の点数にかかわらず二次試験の得点順に最終合格者が決まります。

一次試験	【教養試験（2時間30分）】 50題解答の択一式試験 （社会科学/人文科学/自然科学/文章理解/判断推理/数的推理/資料解釈など） 【論文試験（2時間）】 社会人としての経験などで培った知識や能力、思考力、表現力、構成力などの総合的能力についての記述式試験 （2題/各1,000字程度）
二次試験	【口述試験】 人物について総合的に評定するための個別面接

山口県庁 中途/社会人の採用倍率

山口県庁の社会人経験者採用（行政）は採用数が少ないため、例年高倍率な試験となっています。

過去3回の試験結果は以下の通りです。

	一次受験者数	一次合格者数	最終合格者数	倍率
令和5年	28名	11名	3名	9.3倍
令和4年	33名	6名	2名	16.5倍
令和3年	55名	6名	1名	55.0倍

山口県庁の採用試験対策・勉強方法

大学卒の方が山口県庁を受験する際は、公務員独自の教養試験と専門試験が課される大卒程度と、SPI3で受けられるチャレンジ型から選択可能です。

チャレンジ型は民間企業との併願を検討している方にもおすすめです。

また、チャレンジ型に不合格だった場合は通常の大卒程度試験も受けられるため、最終合格の可能性を少しでも上げたい方も検討しましょう。

そして公務員試験の筆記試験やSPI3は、同じ論点が繰り返し出題されるため、過去問演習中心の対策がおすすめです。

大卒程度を受験せずにチャレンジ型だけを受ける場合は、以下のコラムを参考にして、SPI対策のテキストを探してみてはいかがでしょうか。

関連コラム：【2024・5年合格】公務員試験のSPIおすすめテキスト・参考書・問題集

一方で、大卒程度を受ける方は文章理解や数的処理、憲法、民法、経済学などの出題数が多い分野から対策を進めましょう。

特に専門試験は、今まで触れてこなかった分野も出題されるため、試験の特徴や優先順位を理解したうえで対策を行うことが大切です。

以下のコラムでは、専門試験の勉強法や優先順位を解説しているため、ぜひご覧ください。

関連コラム：【公務員試験】専門科目の勉強法とおすすめ優先順位～択一＆記述～

また、人物試験対策は模擬面接の活用がおすすめです。

特に通信講座のアガルートでは、回数無制限の模擬面接を受けられます。

更に、面接カードの作成指導や論文の添削、筆記試験対策なども受けられるため、万全の状態で試験に臨める可能性が高いです。

面接や論文は独学での対策が難しいため、第三者からのサポートを受けられる環境作りを行いましょう。

山口県庁職員を目指す人へ

今回は、山口県庁の仕事内容や採用試験の概要、試験対策の進め方などを解説しました。

山口県庁に採用されれば、高水準な給与や福利厚生の下、山口県に貢献できるやりがいのある仕事に従事できますが、試験の難易度は決して低くはありません。

採用試験に合格して内定を得るためには、試験の特徴を踏まえた効率的な学習が必須となります。

公務員試験対策の方法はさまざまですが、おすすめは専門家のサポートを受けられる公務員予備校や通信講座の活用です。

特に通信講座のアガルートであれば、時間や場所に囚われず、校舎型の予備校よりも安価に利用ができます。

また、アガルートでは、公務員試験対策に悩んでいる方や受講を検討している方などを対象に、無料の受講相談を実施しています。

資料請求も無料で利用できるため「どのようなサポートを受けられるか」や「自分に合った対策方法か」などを確認してはいかがでしょうか。

「近くに公務員予備校がない」「費用を抑えて専門家からのサポートを受けたい」「隙間時間を有効に活用したい」などの幅広い方におすすめのため、ぜひ検討してください。