このコラムでは、女性にお勧めの資格について詳しく解説します。

女性も比較的働きやすい世の中になったとはいえ、結婚した後や子供が生まれた後も今の仕事を続けられるだろうかと悩んでおられる方もまだまだ多いのではないかと思います。

ご自分に合った資格があれば、もっと働きやすい職場への転職や独立開業、今の職場での地位の確立といった多様な選択肢を持つことができ、不安を減らして、さらに仕事に打ち込めるのではないでしょうか。

ご自分の仕事や転職に活かせそうな資格をチェックしてみて下さい。

女性におすすめの資格一覧

ここでは、女性におすすめの13の資格試験をランキング形式で紹介していきます。

なお、このランキングにおける順位は、弊社アガルートの講座についての実際の受講データに基づいて、女性の受講割合が多い順に並べたものとなっています。

お金を払って講座を購入するという「よりシビアな視点」で女性が実際に選んだ資格となっていますので、ぜひご自身の資格選びの参考にしてみて下さい。

※受講データは2021年9月~2022年8月のものを用いています。

第1位　司法試験

司法試験は、裁判官、検察官又は弁護士といった法曹の仕事をするための資格を得るための試験であり、国家資格の中でも最難関の試験の一つ。

裁判官として任官した場合には、全国の裁判所に配属されて、公正な裁判を行い紛争を解決する仕事を担うこととなります。

検察官の場合は、全国の検察庁に配属されて、犯罪や事件を調べて法律に違反したものを起訴し裁判にかける仕事をします。

弁護士は、法律に関する様々な相談を受けたり、依頼者の代理人として法律上の手続きを行う仕事をします。

弁護士は、企業に所属して活躍することもできますし、法律事務所に所属したり開業したり、働き方のバリエーションが多いことも魅力の一つと言えるでしょう。

第2位　行政書士

行政書士は、官公署に提出する申請書類の作成や提出手続きの代理をしたり、契約書等の作成や、行政に対する不服申し立て手続きの代理をしたりする仕事をしています。

行政書士が作成に関わることができる書類は、簡単なものから非常に複雑な書類まで多岐にわたっており、国民生活の利便性に大きく役立っています。

また近年は書類作成などの代理だけでなく相談業務に力を入れており、ますますサービスの幅に広がりが。

行政書士は、行政書士事務所に勤務したり、独立開業することも可能ですし、法律知識を活かして企業の法務部などで働くことも可能。

また副業として行政書士の資格を活かす方もおられるようです。

第3位　社会保険労務士（社労士）

社労士は、労働保険の加入等の労務管理書類の作成や、労働者の勤務時間や賃金等に関する帳簿を作成することについて独占業務を有する仕事です。

また、労務に関するコンサルティング業務も行なっており、会社における給与形態や各従業員の勤務時間等の管理に関するアドバイスを通じて、経営者や労働者に寄り添う仕事も行なっています。

社労士は、社会保険労務士事務所に勤務するほか、独立開業する場合も多いとのこと。

近年の労働法の度重なる改正によって、労働法の専門家である社労士はますますその需要が高くなっているものと考えられるでしょう。

第4位　公務員

公務員には、中央官庁等で働く国家公務員と、都道府県庁や区役所、市役所等で働く地方公務員があります。

国家公務員は、主に国家の運営に関わる仕事を担っており、地方公務員は福祉や教育などに代表されるような国民生活に寄り添ったサービスを担っています。

公務員の職種は多岐にわたっており、行政事務以外に専門職、技術職、心理職、福祉職、公安職といった種類があり、それぞれに業務内容が大きく異なっています。

一口に公務員といっても前述したように職種が非常に多いことから、自分のやりたい職種や希望の勤務地等によって受験する試験を選択することが重要に。

また、自営業や一般企業のように倒産や閉鎖による解雇という危険がほとんどなく、福利厚生もしっかりしているため、安心して長く働き続けることができる職業であると言えるでしょう。

第5位　宅地建物取引士（宅建士）

宅建士は、土地や建物等の不動産を購入しようとするお客様に対して、不動産の内容や不動産に関する重要事項を説明する等の契約業務を担当することによって、適切な取引を担保しています。

不動産の取引には慎重な判断が必要となる一方で、一般の購入者には専門知識がない場合も多いため、宅建士の役割は非常に重要。

不動産屋には5人に1人の割合で宅建士を配置することが法律で定められている等、非常に需要の高い職業であり、資格保有者は不動産業界における就職や転職に有利であると言えるでしょう。

宅建士は、不動産業者で働く以外にも、宅建士としての専門知識を活かせる建設業者や金融業などにおいても需要があるようです。

また、他の資格試験と試験科目が重複していることもあり、他の資格を取得するための足がかりとしても人気の資格となっています。

第6位　司法書士

司法書士は、法務局や裁判所に提出する書類を作成する仕事をしています。

司法書士の仕事は行政書士の仕事と同じように思われがちですが、官公署に提出する許認可に関する書類の作成を主業務とする行政書士とは異なり、司法書士は主に法務局などにおける登記に関する書類を作成するのが仕事。

登記に関する書類の作成以外にも、司法書士は簡易裁判所が管轄する事件の訴訟代理人となることができるほか、成年後見人業務や相続に関する業務なども行なっています。

司法書士は、司法書士事務所や他士業との合同事務所や、企業に勤務するほか、独立して活躍することもできる働き方の自由度が高い職業です。

第7位　測量士補

測量士補は、測量士の補佐として測量を行なうために必要な国家資格であり、測量士が作成した測量計画に基づいて測量の補佐を行います。

測量士補は、外で測量の仕事をする他にも、測量結果を持ち帰って測量図を作成したり測量に必要な基材の手配などのデスクワークも行ないます。

測量士補は、測量事務所、不動産会社、地図作成会社等に所属して働く場合が多いようです。

測量士補は、難易度もそれほど高くなく、効率的に勉強すれば短期間での取得も可能な資格であるので、土地家屋調査士等の関連資格の足がかりとして受験する方も多い資格となっています。

第8位　土地家屋調査士

土地家屋調査士は、不動産登記に関する資格であり、不動産の測量や登記を行うために必要な資格。

不動産の大きさや形などを現地調査や測量で特定し、不動産の所有者からの依頼により不動産の登記の手続きを代理します。

その他に土地の境界線を定めたり、土地の境界線に関する紛争解決の代理等の業務も担っています。

前述したように司法書士も不動産登記の手続きを代理することができますが、不動産の大きさや形等の表示に関する登記については土地家屋調査士の独占業務となっているのです。

土地家屋調査士は難関資格であり資格保有者の数が限られていること、不動産は誰しもが関わるものであることから、土地家屋調査士のニーズは今後も高いものと考えられます。

第9位　賃貸不動産経営管理士

賃貸不動産経営管理士は、賃貸住宅を所有している大家さんの代わりに賃貸住宅の管理や経営を行います。

市場調査や入居者の募集を行なったり、賃貸住宅の法定点検を行なうだけでなく適切な維持管理を行なったり、入居者からの賃料の回収や改定、入居者の退去の際の原状回復や敷金の清算まで、大家さんに代わって賃貸住宅の経営全般をサポートします。

賃貸住宅管理業務を行なうためには業務管理者の設置が必要であり、この業務管理者となるための条件の一つとして賃貸不動産経営管理士の資格を保有していることが挙げられています。

そのため不動産業界で働いていたり、不動産業界に転職を希望する方にとっては保有していると有利な資格の一つであると言えるでしょう。

第10位　マンション管理士・管理業務主任者

マンション管理士は、マンションの管理組合によるマンションの管理運営をサポートします。

具体的な業務としてはマンション管理組合の会計や運営方針についてのアドバイス、修繕工事の計画立案、マンションで発生するトラブルの解決など。

マンション管理士は、マンション管理業を行なっている企業に転職をする際などに保有していると有利と言えるでしょう。

ただし、マンション管理士には独占業務がなく、設置義務もないために、後述する管理業務主任者とのダブルライセンスとして保有するとさらに強力なアピールポイントとなりそうです。

マンション管理士と同じく10位にランクインした管理業務主任者は、マンション管理業者がマンション管理組合からマンションの管理を受託する際の、管理受託契約についてマンション管理組合に重要事項を説明し、契約書及び重要事項説明所に記名押印することを独占業務として行ないます。

また、管理事務についてマンション管理組合に報告する業務も独占業務としておこないます。

管理業務主任者は、まだ新しい資格であり知名度が低いですが、設置義務もあるために十分な需要を見込める資格であると言えるでしょう。

第11位　衛生管理者

衛生管理者は、労働者の健康を衛生面から管理する仕事を担っています。

職場の衛生調査や衛生教育を行なったり、衛生救護のための保護具、救急用具等の点検、労働者の健康相談、衛生安全計画の策定や実施、評価等を通じて職場の衛生管理を行います。

50人以上の事業所には必ず配置しなければいけないルールとなっており、この資格を取得することにより、職場において無くてはならない人材となることができるでしょう。

衛生工学衛生管理者、第１種衛生管理者、第２種衛生管理者という3種類の資格があり、それぞれに担当できる業務内容が異なっています。

現在働いている職場、又は転職先として考えている職場の業種等に応じて取得する資格を選ぶ必要があります。

第12位　国内MBA（経営学修士）

日本国内の多くの大学においてMBAのコースが設けられており、企業経営について学ぶことができます。

一般企業に勤務している場合、配属された部署における経験を積み、徐々に出世していくというコースを辿るのが一般的。

経営陣まで出世できたとしても自分の出身部署における経験値しか保有しておらず、会社全体としての経営方針や運営方法について身に付けることが難しいとされています。

MBAにおいては、会社経営の全体像について広く学ぶことができるために、自分の専門分野を持ちながらも、会社経営のノウハウを早くから身に付けておくことができるという利点があえります。

MBAに通うことで出会える仲間も魅力の一つとなっており、同じく志の高い優秀な仲間を見つけることができる場合も多いとのこと。

企業内での昇進を目指している方や、独立開業して新たなビジネスを始めようとする方など、様々なスタンスの方にとって社会活動を行なう上での力強い武器になることは間違いありません。

女性向け資格の難易度ランキング【勉強時間順】

以下では、女性におすすめの資格の難易度を学習時間の多いものからランキングしてみました。

勉強時間に幅がある場合には、平均値の高い資格から順に並べています。

なお、ここでの勉強時間は原則「初学者」が「独学」で勉強した場合の目安です。

予備校を活用して効率よく学習した場合には以下の時間をさらに短縮できるかもしれません。

第13位　測量士補

測量士補は、今回のランキングで挙げた資格の中では最も短時間の勉強で合格が狙える資格となっており、独学での必要勉強時間はおよそ30時間となっています。

第12位　衛生管理者

衛生管理者は、試験の種類が複数あり、第1種衛生管理者の場合はおよそ100時間、第2種衛生管理者の場合にはおよそ60時間の勉強時間が必要とされています。

第11位　賃貸不動産経営管理士　

賃貸不動産経営管理士の資格取得に必要な勉強時間はおよそ100~200時間となっています。

第10位　国内MBA　

国内MBAは様々な大学でコースが設けられており、2ヶ月の間毎日2~3時間の勉強時間を確保できれば（すなわち120~180時間の勉強時間で）入学できる場合もあるようです。

難易度は大学によって異なりますので、希望の大学のMBAのレベルに応じた勉強が必要でしょう。

第9位　管理業務主任者

管理業務主任者の試験に合格するためには、およそ300時間の勉強が必要です。

第8位　宅地建物取引士（宅建士）　

宅建士の試験に合格するために必要な勉強時間は、およそ300~400時間となっています。

第7位　マンション管理士　

マンション管理士はおよそ500時間の勉強時間で合格できる可能性があります。

第6位　行政書士

行政書士は、試験合格までに500~800時間の勉強が必要であると言われています。

第5位　公務員

公務員試験は、前述したように様々な区分の試験があるために、難易度にばらつきがあり、合格に必要な勉強時間もおよそ300~1500時間と大きな幅があります。

最も難しい国家公務員試験に合格するには1500時間程度の勉強が必要となります。

第4位　土地家屋調査士

土地家屋調査士試験は難関資格の一つであり、合格するためには1000時間程度の勉強時間が必要であると言われています。

およそ1000時間の勉強時間を確保するには、毎日3時間程度の勉強をおよそ1年間継続することが必要です。

第3位　社会保険労務士（社労士）

社会保険労務士の試験に合格するためには、およそ800~1300時間の勉強が必要であると言われています。

第2位　司法書士

司法書士試験の合格に必要な勉強時間は3000時間となっています。

第1位　司法試験

今回のランキングで最も勉強時間が必要なのは司法試験で、3000~10000時間の勉強が必要であると言われています。

独学が難しいと感じたら通信講座も

今回は女性にお勧めの資格について解説してきましたが、ご自分に合った資格は見つかったでしょうか。

何かと忙しい女性には資格試験の勉強時間を捻出するのが難しいという方も多いかと思います。

そこで、是非ご検討頂きたいのが予備校を利用した効率的な勉強です。

特に通信講座によれば、少しの待ち時間や、休憩時間などに効率よく自分のペースで勉強を続けることができるので、時間を効率よく使って資格取得を目指すことが可能です。

アガルートでは、このような通信講座のメリットを最大限に活かし、要点を効率よく学習できるテキストと講座構成によって、できるだけ短期での資格取得をお手伝いしております。

気になる資格がありましたら、是非資料請求をしてみて下さい。