副業で稼げる資格15選!儲かる資格のおすすめを分野別に紹介!
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副業やWワークを許可する企業の増加に伴い、副業のための資格を取得する方が増えています。
「副業に有利な資格を知りたい」「稼げる資格を取りたい」と、資格取得に向けて動き出している方も多いのではないでしょうか。
本コラムでは、副業で稼げる資格を紹介します。分野別のおすすめをまとめたので、資格選びで迷っている方はぜひ今後の参考にしてください。
副業で稼ぐのに資格は必須?
副業で稼ぐのに、資格取得は必須ではありません。
特にエンジニアやデザイナーなどのIT分野では、無資格で副業を行っている方が多い傾向があります。
とはいえ、無資格よりも資格をもっている方のほうが、できる副業の幅は格段に広がり、稼ぎやすいのが事実です。
例えば、弁護士・公認会計士・司法書士といった資格保有者のみが業務に携われる独占業務は、無資格だと案件の受注ができません。
有資格者のみできる仕事のため競争率が低く、高収入の仕事に就ける可能性が高くなります。
また、資格が必須ではないIT分野などにおいても、資格をもっていることでほかの副業ワーカーとの差別化になります。
資格は客観的にスキルを証明できるため、案件を受注しやすくなるでしょう。
副業におすすめの資格15選【分野別】
次に、以下の分野別におすすめの資格を紹介します。
IT系のおすすめ資格
IT分野では、案件の受注において資格を求められる場面は少なく、業界全体的に未経験からでも挑戦できる案件が多い傾向があります。
だからこそ資格保有者が少ない状況となっており、資格をもっているだけでライバルと差別化し、より稼ぎやすくなるでしょう。
IT系の資格は幅広いため、ここではおすすめ分野を具体的な資格名を交えて紹介します。
資格名 | 特徴 |
プログラミング関連の資格 | プログラミングの知識と能力を証明する資格 |
WEBデザイン関連の資格 | WEBデザインのスキルを証明する資格 |
WEBライティング関連の資格 | WEBライティングに関する知識と能力を証明する資格 |
プログラミング関連の資格
1つ目はプログラミング関連の資格です。
プログラミングのスキルを身につければ、WEBサイト制作やアプリ開発の案件を受注できます。
中でもWEBサイトは必要なスキルが比較的難易度が低く、小規模のサイトであれば副業にちょうど良い作業量の案件が多いです。
また、アプリ開発の知識があれば、企業からの委託案件だけでなく、自分で有料のアプリケーション開発ができるなど稼げるチャンスの幅が広がります。
そのほか、知識を活かしたプログラミングに関するライティングやExcelのマクロ制作などにも携われるでしょう。
プログラミング関連の資格の中でも、以下の資格を取得すると副業で稼ぎやすくなります。
- ITパスポート試験
- 基本情報技術者試験
- 応用情報技術者試験
- PHP技術者認定試験
- Ruby技術者認定試験
- Python3エンジニア認定
- C言語プログラミング能力認定試験
WEBデザイン関連の資格
2つ目は、WEBデザイン関連の資格です。
WEBデザインの業務は在宅でできるものが多いため、時間や場所の融通が効きやすく、副業に向いています。
しかし、仕事の内容から一定の専門スキルや経験が必要なため、未経験からWEBデザインの副業を行いたい方は、資格の取得がおすすめです。
副業でできるWEBデザインの業務例は、バナー制作・画像加工、WEBページの制作・更新などです。
WEBデザイン初心者の方は、コーディングなどの知識が不要なバナー制作や画像加工の案件が比較的取り組みやすいでしょう。
コーディングなどの知識を身につければ、WEBページの制作のほか、LP制作やCMSカスタマイズなどの副業も可能です。
WEBデザイン関連の資格の中でも、利益に繋がりやすい資格は以下のとおりです。
- ウェブデザイン技能検定
- WEBクリエイター能力認定試験
- アドビ認定プロフェッショナル
WEBライティング関連の資格
3つ目は、WEBライティング関連の資格です。
WEBライティングは文章コンテンツを執筆する仕事のため、初心者でも始めやすい副業です。
案件獲得への競争率が高く、実績や資格をもっていないと良い条件の仕事がなかなか獲得できないことが多々あります。
さらにライティングは専門性が高い内容であればあるほど報酬が高い傾向があるため、資格取得が高収入に繋がりやすいです。
また、WEBライティングと一言で言っても、業務内容は幅広いです。
SEOの知識を必要とするSEOライティングや取材を伴う取材ライティングのほか、SNS投稿用の文章やYouTubeの台本を作成するライティングもあります。
資格を取得する場合は、興味があるライティングに役立つものを選ぶと良いでしょう。
資格によって自分自身の強みができ、副業でライティングを受注したい際にクライアントへ自分のスキルをわかりやすくアピールできます。
WEBライティング関連の資格の中でも、以下の資格は副業に活かしやすいです。
- SEO検定
- WEBライティング技能検定
- 校正技能検定
金融系のおすすめ資格
金融系の副業におすすめな資格を紹介します。
資格名 | 特徴 |
税理士 | 税務に関する専門知識を有する業務独占資格 |
日商簿記(1級) | 高度な簿記スキルを証明でき、経営管理や経営分析が可能になる資格 |
ファイナンシャルプランナー | 個人の資産運用に関する相談・アドバイスが行える資格 |
1位:税理士
1つ目は、「税」の専門家として活躍できる税理士資格です。
税理士には、税務書類作成代行・税務代理・税務相談の3つの独占業務があり、資格を取らずに行うと罰則が課されます。
税務書類作成代行とは、税務署に提出する決算書などの書類をクライアントの代わりに作成する業務です。
確定申告を行う際の複雑な計算なども、税理士に依頼すれば問題なく処理してくれるため、多くの経営者が税務の業務を依頼します。
また、税務代理は、税務調査における対応や税務署への納税などを代理で行う業務です。
納税は納税者が行うことができますが、事業の規模が大きい場合や税務調査を受ける場合は個人での対応が難しいため、税理士に依頼することがほとんどです。
税務に関する相談を受ける仕事も税理士の独占業務であり、国内の企業や個人事業主にとって税理士は欠かせない存在といえるでしょう。
また、独占業務をもつ税理士は高収入なことが多く、副業であっても稼げる可能性が高いです。
ただし税理士試験の合格率は15%程度と、取得難易度が高い国家資格になります。資格取得までには長い勉強時間が必要になる点に注意してください。
日商簿記(1級)
2つ目は、簿記のスキルを証明できる資格として役立つ日商簿記です。
日商簿記は、数ある簿記検定の中でも受験者の規模が大きく認知度が高いため、副業だけでなく転職にも役立つ特徴があります。
副業のために取得する場合は、最上位レベルである1級がおすすめ。
1級では、高度な会計知識と大企業の経理として経営管理や経営分析ができるスキルが求められます。
そのため、1級が取得できれば企業側から経理・会計に関するスペシャリストと認識され、業務の依頼がほかの級の取得者よりも多くなるでしょう。
なお、日商簿記の知識が活かせる場は企業の経理・会計部門のほかに、会計事務所・税理士事務所の業務、コンサルティング業などがあります。
さらに1級を取得すれば税理士の受験資格を得られるため、ダブルライセンスを目指すことも可能です。
ただし、1級は試験範囲が大変広く、合格に必要な勉強時間は800時間〜2,000時間が目安といわれています。
深い専門知識を求められるため、挑戦する際には長期間の学習計画を立てる必要があるでしょう。
ファイナンシャルプランナー
3つ目は、女性にも人気が高いファイナンシャルプランナー(以下、FP)です。
FPは、年金・保険・投資・税制・生活設計などに関する専門知識を活かし、個人の資産運用に関する相談業務を行う職業です。
FPの知識を身につければ、家計や家族の状況、保険・株式などの資産運用に関するデータを踏まえたライフプランの提示・アドバイス業務などが行えるようになります。
例えば、保険会社では、顧客のライフプランに適切な保険商品をおすすめする業務などでFPの知識が活かされています。
FP関連の業務を担当するのに資格は必須ではありませんが、専門知識を客観的に証明できるため、資格を取得していたほうが稼ぎやすいと考えられます。
FP関連の資格で知度が高い資格は、以下の3つです。
- FP技能士資格
- AFP(アフィリエイテッドファイナンシャルプランナー)資格
- CFP(サーティファイドファイナンシャルプランナー)資格
中でもFP技能士資格は、国家検定のFP技能検定に合格することで取得できる資格です。
一般的に2級以上が高く評価されるため、取得する際には2級もしくは1級を目指しましょう。
不動産系のおすすめ資格
不動産系の副業におすすめな資格を紹介します。
資格名 | 特徴 |
宅地建物取引士 | 不動産取引に関する専門知識を有する国家資格 |
土地家屋調査士 | 不動産登記の専門家として調査・測量が可能になる国家資格 |
マンション管理士 | マンション管理に関するコンサルティング業務に必要な国家資格 |
宅地建物取引士
1つ目は、宅地建物取引士(以下、宅建士)です。
宅建は、毎年約20万人の受験者数を誇る人気の国家資格であり、取得すると不動産取引の専門家として仕事に従事できます。
また、宅建士には、以下3つの独占業務があります。
- 重要事項の説明
- 35条書面(重要事項書面)への記名
- 37条書面への記名
不動産取引で行われる契約相手への重要事項の説明は、宅建士のみが行える業務です。
不動産を買う・借りる人が物件について契約内容を知らずに取引してしまうと、トラブルや損害が発生してしまう可能性があります。
取引を行う双方の公平性を保つため、宅建士の重要事項の説明は重要な役割を担っているといえるでしょう。
そのほか、重要事項の説明で使用される35条書面、引き渡し時期などが記される37条書面への記名も、宅建士のみが行える独占業務となります。
独占業務をもつ資格であれば、ほかの副業ワーカーとの差別化ができ、高収入案件がゲットしやすい傾向があるでしょう。
なお、宅建士の資格は、宅建試験に合格すると取得できます。合格率が例年13〜19%と難易度が高いため、合格には300〜400時間の勉強が必要です。
土地家屋調査士
2つ目は、不動産登記の専門家として活躍できる土地家屋調査士です。
不動産登記とは住所や土地所有者などの、不動産の詳しい情報を記したものです。
不動産登記に記載すべき情報の調査・測量こそが土地家屋調査士の仕事であり、登記の申請代理業務は土地家屋調査士の独占業務となります。
そのほか、登記の審査請求手続の代理や筆界(ひっかい)特定の手続代理も土地家屋調査士の業務に含まれます。
土地家屋調査士は法律にまつわる資格ですが、デスクワークだけでなく現場に行って調査・測量を行うことも多い職業です。
また、土地家屋調査士は独立開業が前提の資格のため、有資格者であれば副業でも高収入が見込めるでしょう。
行政書士や司法書士とのダブルライセンスの場合、土地家屋調査士の測量業務を副業にしているケースもあります。
なお、土地家屋調査士の資格は、法務省が実施する土地家屋調査士試験に合格すると取得できます。
受験資格が特にないため誰でも受験できますが、合格率が例年9%と低いため、試験対策を十分に行う必要があるでしょう。
マンション管理士
3つ目は、マンション管理に関するコンサルティング業が行えるマンション管理士です。
マンション管理士の主な業務は、マンションの維持・管理に関する指導や提案、大規模改修工事計画の立案などです。
国内のマンションの管理組合は、住民が運営しているケースが多い傾向があります。
そのため、マンション管理・維持について専門家の立場から管理組合にさまざまアドバイスすることが、マンション管理士の大きな役割になります。
なお、マンション管理のコンサルティング業は、マンション管理士資格をもっていなくても行うことが可能です。
ただし、名称独占資格のため、資格を取得しないと「マンション管理士」と名乗れません。
また、近年では、首都圏だけでなく地方でもマンションが増えているため独立開業する人も多く、副業でも稼げる可能性が高いです。
なお、マンション管理士の資格は、マンション管理士試験に合格すると取得できます。
合格率は10~15%と試験難易度はやや高いため、合格するためには学習計画を立てて継続的な勉強を続ける必要があるでしょう。
語学系のおすすめ資格
語学系の副業におすすめな資格を紹介します。
資格名 | 特徴 |
TOEIC® | 英語のコミュニケーション能力を世界共通基準で判定できるテスト |
全国通訳案内士 | 報酬を得て、通訳案内を行う際に必要になる資格 |
登録日本語教員 | 認定日本語教育機関の日本語教師として働く際に必要な国家資格 |
TOEIC®
1つ目は、英語能力を測る検定試験のTOEIC®です。
TOEIC®は資格ではありませんが、英語のコミュニケーション能力を判定するテストとして世界約160か国で実施されています。
テストはリスニングとリーディングがあり、ビジネスシーンや日常生活などで使う実践的なものが中心です。
そのため、TOEIC®のスコアは、自身の英語コミュニケーション能力を世界共通基準で証明するのに大いに役立ちます。
また、国内・国外問わず多くの企業では、TOEIC®のスコアを採用時の評価対象にしているため、受験しておくとクライアントへのアピールになります。
就職や副業などで良い評価を受けるスコアの目安は、以下のとおりです。
- 一般企業レベル:600点以上
- 英語を使う職業レベル:700点以上
- 外資系企業レベル:800点以上
英語を活用する副業に興味がある方は、自身の英語力を明確化するために受験しておきましょう。
全国通訳案内士
2つ目は、報酬を得て通訳案内士を行う際に必要な全国通訳案内士の国家資格です。
全国通訳案内士とは、日本に来た外国人に付き添い、報酬を得て通訳しながら旅行先を案内する際に必要になる資格です。
観光庁による国家試験に合格し、各都道府県に登録することで「全国通訳案内士」としてはじめて名乗ることができます。
全国通訳案内士試験の外国語の種類は、以下のとおりです。
- 英語
- フランス語
- スペイン語
- ドイツ語
- 中国語
- イタリア語
- ポルトガル語
- ロシア語
- 韓国語
- タイ語
試験には受験資格がないため、年齢や性別関係なく誰でも受験可能です。
全国通訳案内士は、自分の語学力を活かした副業がしたい方、グローバルなコミュニケーションが好きな方にはピッタリな副業でしょう。
ただし、全国通訳案内士になるには語学力だけではなく、日本国内の歴史や文化など幅広い知識や教養を身につけなければなりません。
登録日本語教員
3つ目は、2024年4月に誕生した国家資格の登録日本語教員です。
同時に日本語教育機関を文化科学大臣が認定する制度が誕生し、認定を受けると「認定日本語教育機関」とされます。
国家資格がなくても日本語教師にはなれますが、認定日本語教育機関で働くのなら、「登録日本語教員」の資格取得が必須になります。
副業の場合も国家資格があれば、クライアントからの信頼度が高まり、利益に繋がりやすいでしょう。
慣れ親しんだ日本語だからこそ、ほかの語学系の資格よりも学習が取り組みやすいメリットもあります。
なお、登録日本語教員を取得する際には、養成機関へ通うルートと独学で試験を受けるルートの2つがあります。
副業で取得する場合は、独学で試験を受けるルートでの取得が多いでしょう。
基礎試験・応用試験の両方に合格し、登録実践研修機関で実践研修を修了すると登録日本語教員として仕事ができます。
すでに日本語教師として働いている方には別ルートが用意されているため、詳しくは一般社団法人日本観光通訳協会の公式サイトでご確認ください。
コンサル系のおすすめ資格
コンサル系の副業におすすめな資格を紹介します。
資格名 | 特徴 |
中小企業診断士 | 中小企業に特化し、経営課題に関する分析やアドバイスが可能になる国家資格 |
キャリアコンサルタント | 個人のキャリアに関する相談やアドバイスを行うための国家資格 |
MBA(経営学修士) | 専門性の高い経営学を学んだ大学院修士課程修了者に授与される学位 |
中小企業診断士
1つ目は、コンサル系の国家資格である中小企業診断士です。
中小企業診断士とは、中小企業に対して経営に関する分析やアドバイスなどでサポートを行う職業です。
国内では大企業よりも中小企業の数が多く、経営的なコンサルティングを求めている企業が多い状況です。
企業側が依頼する際に一定の能力以上の人材を選べるよう、経営産業大臣が認める中小企業診断士の有資格者を登録しています。
なお、中小企業へのコンサルティングは、中小企業診断士の資格をもっていない場合でも行うことが可能です。
しかし、中小企業診断士を有することで客観的に能力を証明できるため、副業を行う際にもクライアント側へ確かなアピールができます。
また、中小企業診断士の資格を得るためには、中小企業診断士試験に合格することが必要です。
合格後は、3年以内に実務補習を受講した日数、もしくは実務に従事した日数の合計が15日以上あると認められると、中小企業診断士として登録できます。
キャリアコンサルタント
2つ目は、個人のキャリアに関する悩み解決をサポートするキャリアコンサルタントです。
キャリアコンサルタントとは、労働者の職業の選択や、生活設計などに関する相談に応じ、アドバイスや指導を行う専門家です。
活躍の場は幅広く、企業・ハローワーク・教育機関・若者自立支援機関・転職支援会社などで働いています。
1対1で相談を受ける業務がメインですが、中にはセミナー講師やキャリア研修などの講師業務を行うキャリアコンサルタントもいます。
キャリアコンサルタントの資格を取得すれば、知識やスキルを活かして幅広い副業に対応できるでしょう。
なお、資格取得には、キャリアコンサルタント試験に合格しなければなりません。
ただし、受験資格が定められているため、受験する際には以下いずれかの要件を満たす必要があります。
- 厚生労働大臣が認定する講習課程を修了する
- 労働者の職業の選択・職業生活設計・職業能力開発および向上のいずれかの相談業務経験が3年以上
- 技能検定キャリアコンサルティング職業の学科試験または実技試験に合格する
- 上記の項目と同等以上の能力を有する
MBA(経営学修士)
3つ目は、経営学関連の学位のひとつであるMBA(経営学修士)です。
MBAとは、「Master of Business Administration」の略称であり、日本語では経営管理修士や経営学修士と訳されます。
専門性の高い経営学を学んだ大学院修士課程修了者に授与される学位のことで、学ぶと経営学に関する専門性の高い知識が身につけられます。
また、MBAを取得する主なメリットは、以下のとおりです。
- 経営に関する専門性の高い知識・スキルが得られる
- キャリアップに繋がる
- 人脈が広がる
- 転職や副業に有利に働く可能性が高い
MBA取得者は、企業側からビジネスに関する高いスペックをもっている人材だと認められ、転職や副業で有利になる可能性が高まります。
さらにビジネス界の人脈も広がるため、良い条件の副業を紹介してもらえることもあるでしょう。
ただし、大学院に通う必要があるため、まとまった学費や時間が必要になる点に注意です。
副業で稼げる資格を選ぶポイント
副業で稼げる資格を選ぶポイントは、以下の3つです。
- 自身の経験を活かせるか
- 自身のキャリアに役立つか
- 理想的な働き方ができるか
自身の経験を活かせるか
副業のための資格取得を検討するなら、これまでの経験を活かせる資格を選びましょう。
自分のキャリアに関係する資格であれば、すでに基礎的な知識やスキルが身についているため、短期間で取得できる可能性が高いです。
また、自身の経験が活かせるため、副業を始める際にも少ない労力でスタートできるでしょう。
例えば会社の経理担当として長く働いている方であれば、未学者が高難易度に感じる税理士や簿記1級でも挑戦しやすいと考えられます。
自身のキャリアに役立つか
副業で稼げる資格を選ぶのなら、キャリアに役立つ資格を選択しましょう。
自身のキャリアを見据えた際に必要となる知識や能力が得られる資格を選べば、副業に役立つだけでなく、キャリアアップにも繋がるでしょう。
資格取得には大なり小なり時間・労力・費用がかかります。
本業と副業で全く別の分野を扱うことはもったいないため、本業で活かせるもしくはゆくゆく本業にできるような資格取得がおすすめです。
ただし、IT系・金融系・コンサル系の資格は独立開業が目指せることも多く、本業が全く別の分野でも将来的に役立つ可能性があります。
数年〜数十年後に自分がどうなりたいのかをしっかり考えて、資格を選びましょう。
理想的な働き方ができるか
資格を選ぶ前には、「自分がどんな副業で稼ぎたいのか」を深く考えましょう。
「土日・休日に働きたい」「いつか独立したい」など、まずは理想的な働き方を思い描くと取得すべき資格が明確になりやすいです。
「明確な目標はないが、副業に繋がる資格を取得したい」という場合は、簿記やTOEIC®など汎用性の高い資格や検定の勉強を行うと副業に活かせるでしょう。
副業で稼ぐために資格を取るメリット
副業で稼ぐために資格を取るメリットは、以下のとおりです。
- 知識やスキルが身につく
- 案件を獲得しやすくなる
- 転職・独立開業に活かせる
知識やスキルが身につく
資格を取得すると専門的な知識やスキルが身につき、クライアント側に能力があることを証明できます。
資格取得には勉強しなくてはならないデメリットがある一方、学習する過程でかけがえのない知識やスキルが習得できます。
身につけた実力は副業で役立つことはもちろん、本業で成果を出す際にも活用できるでしょう。
案件を獲得しやすくなる
資格を取得すると、案件を獲得しやすくなるメリットがあります。
副業を行うのに資格は必須ではありませんが、取得すると能力への信頼性が高まり、無資格者よりも案件が依頼されやすくなります。
特に未経験分野の副業にチャレンジする場合は、いかに「最初の実績」を作るかが大きな課題です。
実績がない副業ワーカーは、資格が最初の実績づくりの大きな助けとなるでしょう。
転職・独立開業に活かせる
資格には自身の専門性を証明する力があるため、転職・独立開業に活かせるメリットがあります。
副業での案件探しはもちろん、転職活動を行う際にも採用担当者に知識やスキルをアピールするのに大いに役立つでしょう。
また、副業で案件を継続受注すれば、規模を拡大するだけで独立開業することも可能です。
例えば、WEBデザインやコーディングなどのWEB系副業が軌道に乗ったため、本業を辞めて独立したケースも珍しくありません。
つまり、副業や資格取得は、自身のキャリアの幅を広げるのに有効的なツールといえるでしょう。
まとめ
本コラムでは、副業で稼げる資格を紹介しました。
- IT系
プログラミング関連の資格(ITパスポート など)
WEBデザイン関連の資格(ウェブデザイン技能検定など)
WEBライティング関連の資格(WEBライティング技能検定など) - 金融系
税理士、日商簿記(1級)、ファイナンシャルプランナー - 不動産系
宅地建物取引士、土地家屋調査士、マンション管理士 - 語学系
TOEIC®、全国通訳案内士、登録日本語教員 - コンサル系
中小企業診断士、キャリアコンサルタント、MBA(経営学修士)
副業で稼げる資格を選ぶのなら、自身の経験を活かせる・キャリアに役立つ資格を選ぶと将来的に役立ちます。
資格は専門性の証明になるため、利益に繋がりやすい有効なツールです。
時間や労力がかかっても将来の稼ぎに役立つ知識とスキルが身につくため、安定的な収入を得たい方はぜひ資格取得に挑戦してみましょう。