40代は、キャリアの見直しや再検討を行う男性も多い年齢です。

社会人としてある程度経験を積んだことで、「新しく資格を取って人生をやり直したい」「どんな資格を取るべきかな？」と検討中の方もいるでしょう。

当コラムでは、40代男性が人生をやり直すためにおすすめの資格を紹介します。新たなキャリアパスを考えている方はぜひ参考にしてください。

40代男性の人生やり直しは資格取得で可能？　

資格取得による40代男性の「人生やり直し」は可能です。

有用な資格を取得することで、40代から大きくキャリアアップできる可能性があります。

ただし、転職市場において年齢のハンデを埋められる資格は少ないです。

独占業務を有する資格必須の職種や仕事を除いて、単なる「資格保有者」の肩書きは評価されにくいでしょう。

一例として行政書士や登録販売者のような仕事は資格がなければ従事できないため、資格取得には一定の価値があるといえます。

逆に、キャリアアップに意味のない資格を取得しても、時間と手間が無駄になるばかりです。

40代の方が資格保有者として転職に臨む際は、若年層以上に「取得すべき資格」の見極めを慎重に行わなくてはなりません。

人生逆転を目指す40代男性が目指すべきは、「社会的な需要が高く、就転職に強い資格」です。

需要のある資格は取得が難しいものも多いですが、合格できれば未経験の業界であっても長く活躍できるでしょう。

40代男性の人生やり直しにおすすめの資格12選　

40代男性の人生やり直しにおすすめの資格は、以下の4パターンです。

• 高収入を目指せる資格3選
• 独立開業を目指せる資格3選
• 定年後も活用できる資格3選
• あらゆる業界で使える資格3選

高年収を目指せる資格3選

資格名	特徴
弁理士	特許・商標関連の業務を行う知的財産の専門家
司法書士	登記や供託業務を担う身近な法律家
社会保険労務士	社会保険や年金など労働関連の法律のエキスパート

弁理士

弁理士は、知的財産の権利化や保護をサポートする専門職です。

知的財産とは、創作物や発見、アイデアといった「知的活動の結果生み出された財産的価値のあるもの」のこと。

特許庁に対して知的財産の権利申請を行い、他者の侵害からの保護を行うことが弁理士の主な業務です。

出願が却下された場合は権利者の訴訟代理人として不服を申し立てることもあります。

また、海外での特許取得のサポートも弁理士の重要な仕事のひとつです。

• 国内クライアントの海外での特許取得をサポート
• 国外クライアントが日本で特許を取得できるようサポート

上記のような依頼を担当する可能性があるため、各国の法律知識や一定以上の英語力が求められる仕事でもあります。

弁理士の年収は平均して700〜760万円ほどとされ、資格取得後は専門職として優遇されやすい傾向があります。

ただし例年の合格率は6〜10％ほどを推移しており、「理系の弁護士」と称される難関資格のひとつです。

国内外の急速なグローバル化に伴って国際的に需要が高まりつつあり、資格の将来性は高いでしょう。

司法書士

司法書士は裁判所や法務局、検察庁といった省庁に提出する書類の作成を担う専門職です。

登記申請が代表的ですが、相続関連の業務や法務コンサルティング、簡易裁判所での訴訟代理など業務内容は多岐にわたります。

いわば、「身近な法律家」のような存在といえるでしょう。

司法書士の年収は業務経験や勤務形態によってかなり差があり、企業に勤める場合は400〜800万円ほどとされます。

独立開業をする場合は、1,000万円を超えるケースも。

常に最新の法律知識を備える必要のある難しい仕事ですが、「頼れる法律家」として地域の信頼を得られれば高収入を得て長く活躍できるでしょう。

司法書士試験の例年の合格率は5%ほど。

専門性と需要にふさわしく難易度は非常に高いですが、苦労した分のリターンを得られる資格といえます。

社会保険労務士

社会保険労務士（社労士）は、企業と人材にかかわる法律の専門家。

社会保険や年金、労務管理などの業務を担い、企業と被雇用者の間を結ぶ役割を果たします。

時には経営の効率化のために企業の問題点を指摘して、改善策を提示することも。

企業にとってはなくてはならない資格のため、社会的な需要は非常に高いです。

社会保険労務士の年収は、一般的に500〜700万円ほどとされます。

有資格者の多くが自分で事務所を開業しているというデータもあり、独立と安定した収入を目指す方には特におすすめの資格といえるでしょう。

独立した場合の年収は個々人の手腕にもよりますが、大企業の役員クラスの高収入を得られる人もいます。

社会保険労務士の合格率は実施年によって差があり4〜10%ほど。特に厳しい年では、3％以下を記録したこともあります。

さらに、試験に合格しただけでは業務を開始できず、2年以上の実務経験を積む必要もあるのも難易度の高いポイントです。

簡単な資格ではありませんが、企業経営に興味のある方は検討してみてください。

独立開業を目指せる資格3選

資格名	特徴
税理士	税金関連の相談を請け負う専門家
行政書士	国や役所への提出書類を作成する「街の法律家」
中小企業診断士	中小企業を対象に経営診断や助言を行う資格

税理士

税理士は税金に関する業務を広く請け負う専門職で、確定申告を代行できる権限をもちます。

税務調査の際には調査対象者の代理として税務署とのやり取りを行い、税法を根拠とする陳述によってクライアントを守ることも。

場合によっては税務署を相手に不服申し立てを行うこともあるなど、税金分野の弁護士のような存在といえるでしょう。

税理士は個人や法人から依頼を受けることが多く、独立開業しやすい資格のひとつです。

業務内容の専門性が非常に高く、資格取得後はまず税理士事務所などで経験を積むルートが一般的ですが、将来的に開業を目指すことは可能です。

税理士試験の合格率は15〜20%ほど。11科目から必須科目を含む5科目を選択して受験します。

科目合格制度が採用されており、一度合格した科目は生涯有効のため、自分のペースで合格を目指せます。

行政書士

行政書士は、国や官公庁に提出するための書類作成などを担う法律系の資格です。

似た資格の司法書士とは作成する書類の種類や提出先の組織が異なりますが、一部共通する業務もあることからダブルライセンスを目指す人もいます。

行政書士の具体的な業務内容は、許認可申請の代理や内容証明書類の作成などです。

行政書士が担当できる書類は1万種類以上あるといわれ、行政組織関連の複雑な手続きをする際には欠かせない資格といえるでしょう。

資格取得後は未経験でもすぐに行政書士として個人事務所を開業できるため、いち早く独立したい方におすすめです。

行政書士会への登録に30万円ほどの費用は必要ですが、特別な設備などの導入は必要なく、自宅で開業している人も少なくありません。

行政書士の合格率は例年10%ほどといわれており、難易度は高いです。しかし、合格率だけなら法律関連の資格の中では比較的狙いやすい資格といえます。

中小企業診断士

中小企業診断士は中小企業を対象に経営診断を行い、円滑な経営をサポートする資格です。

独占業務はありませんが、資格をもっていれば根拠と説得力のあるコンサルティングが可能となります。

日本の企業の99%は中小企業といわれており、経営上の不安や問題を抱える会社も少なくありません。

企業に所属して専任的に相談を請け負う中小企業診断士もいますが、独立開業して複数企業の相談役として活躍している人もいます。

中小企業診断士は最終合格率が5%ほどとされます。

難易度が高い・独占業務がないなどのデメリットはありますが、中小企業の多い日本にとっては欠かせない資格といえるでしょう。

定年後も活用できる資格3選

資格名	特徴
危険物取扱者	「燃えやすい危険物」を取り扱うスペシャリスト
宅地建物取引士	宅地や建物の売買が適切に行われるようサポートする専門職
ファイナンシャルプランナー	投資や保険、生活設計など、主に個人の資産運用に関する助言を行うお金の専門家

危険物取扱者

危険物取扱者は、消防法で規定される可燃性の危険物の取り扱いに必要な資格で、「甲種」「乙種」「丙種」の3階級があります。

ここでの「危険物」とは、石油やガソリン、灯油などです。

一定量以上の危険物を保有する施設などには危険物取扱者の配置が義務付けられており、資格保有者に対する需要は高いです。

資格取得後はガソリンスタンドや石油コンビナートなどに就業できる可能性があります。

階級によって取り扱える危険物の範囲が定められているため、大規模な化学工場などに就業したい場合は最上位の「甲種」取得を目指しましょう。

もっとも人気が高い階級は、就業幅が広く難易度が高すぎない「乙種第4類（乙4）」です。

危険物取扱者の合格率は、甲種・乙4種で30〜40％ほど。他階級は70%ほどとされ、しっかりと対策を行えば合格は難しくありません。

なお、危険物取扱者の試験は都道府県が主催するため、試験日程は受験地によって異なります。受験時は消防試験研究センターで詳細を確認しましょう。

宅地建物取引士

宅地建物取引士（宅建士）は、不動産売買が適切に行われるよう売り手と買い手を仲介する資格です。

不動産はもちろん、金融や建築など幅広い業界からの需要が高く、不動産系の資格の中でも特に高い知名度と人気を誇ります。

宅地建物取引士は、以下の業務を独占業務として行います。

• 不動産取引の際の重要事項の説明
• 重要事項の説明の際に作成した書面（35条書面）への記名
• 契約成立時に交付する書面（37条書面）への記名

不動産取引はどのような社会情勢においても必要な業務のため、需要が時代の流れに左右されづらい点がポイント。

就職・転職、独立開業のいずれのルートにも有用な資格です。

合格率は例年15〜18%ほどです。簡単な試験ではありませんが、国家資格群の中では比較的取得しやすいという意見もあります。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー（FP）は、主に個人を対象に資産運用のサポートを行う資格です。

年金や保険・税制などに関する専門知識を活用し、クライアントの状況に合わせた柔軟なライフプランや保険商品などの提案を行います。

ファイナンシャルプランナーには独占業務はありませんが、お金に関する悩みは誰もが直面する可能性があり、社会的な需要は高いです。

資産運用に関する幅広い知識が身につくため、取得することで自分のライフプランに活かせる点でもメリットがあります。

ファイナンシャルプランナーには1〜3級の3段階の階級があり、合格率は1級で10%ほど。実務に活かすのであれば、2級以上を目指しましょう。

あらゆる業界で使える資格3選

資格名	特徴
TOEIC（650点〜）	ビジネス英語のスキルを測れる国際指標
日商簿記（2級〜）	企業の経営成績や財務状況を管理するビジネススキル
MOS	Office系ソフトのスキルを測る国際資格

本章で紹介する3資格はビジネススキルの証明としてあらゆる業界で役立てられますが、単体で就転職や独立開業を狙うことは難しいでしょう。

キャリアアップを狙う場合は、他項で紹介した資格と合わせての取得をおすすめします。

TOEIC（650点以上）

TOEICはビジネス英語のスキルを測る国際指標です。

受験者全員が一律に同じ試験を受けるため、点数の高低によって各人のレベルを客観的に測れます。

資格ではありませんが、就転職時や昇進時の参考としている会社もあるため、挑戦しておいて損はありません。

TOEICの平均スコアは600点ほどを推移しており、「英語スキルの証明」として履歴書に書けるスコアも600点以上とされることが多いです。

スキルの証明が目的なら600〜650点あれば「英語がある程度できる」と判断される可能性が高いでしょう。

また、700点以上は支障なく英語でコミュニケーションできるレベルとされます。英語を活かして仕事をしたい場合の目標にしましょう。

日商簿記（2級以上）

日商簿記は企業の経営成績や財務状況を把握し、適切に経営管理を行う能力を測る検定です。

1級〜初級の4階級があり、1級では大学レベルの商業簿記や会計学の知識があることを認定し、大企業の経営管理や経営分析にも通用するスキルの証明となります。

中小企業診断士や税理士とは特に相性の良い検定で、もちろん経理や会計の仕事に関心がある方にもおすすめです。

ビジネススキルとして履歴書に書くのであれば、2級以上を目標にするとよいでしょう。

なお、1級は税理士の受験資格でもあります。税理士取得を検討している場合は最初に日商簿記1級合格を目指すとスムーズです。

MOS（マイクロソフト オフィス スペシャリスト）

MOSは、WordやExcel、PowerPointなどの使用スキルを測る国際資格です。

オフィス系ソフトは多くの会社で導入されているため、特にオフィスワーク系の求人に応募する際に有利になる可能性が高いでしょう。

一定以上のオフィス系スキルが求められる仕事は多くあるものの、「どの程度操作が可能か」を明確に証明することは意外に難しいもの。

MOSを取得していれば求人応募の段階でパソコンスキルを効果的にアピールできます。

オフィス系のソフトは個人ユーザーも多く、「なんとなく」で非効率的な使い方をしている場合もあります。

MOS単体で特別な業務ができるわけではありませんが、正確な知識に基づく操作スキルは幅広い業務に役立つはずです。

40代男性が人生やり直しで資格を選ぶポイント　

40代男性が人生やり直しを目的に取得する資格を選ぶ際のポイントは以下の3点です。

• 業界で需要はあるか
• 就職・転職に強いか
• 独占業務のある資格か

業界で需要はあるか

最初に考慮すべきは、「資格や業界自体の需要があるか」です。

社会的な需要が高い・人材不足の傾向がある業界の資格であれば、40代からの就転職にも有用といえます。

特に、技術の発展に対して人材の供給が後手に回っているIT業界や、少子高齢化の影響が顕著な福祉業界の資格はおすすめです。

業界自体の需要が今後ますます高まっていく可能性が高く、資格の将来性は抜群。

将来的に求人数が増えたり労働環境が改善したりする可能性にも期待でき、40代からのキャリア形成には最適といえるでしょう。

就職・転職に強いか

就職・転職に強い資格かどうかは重視したいポイントです。

特に複数の業界で通用する資格や、独占業務をもつ資格は評価が高く、「他の資格にはできない」「業務に多業界が関わる」などの特徴をもつ資格を選びましょう。

例えば不動産取引の現場に必ず必要な「宅地建物取引士」は、不動産業界だけでなく金融業界や小売業など幅広い業界から求められる資格です。

また、「司法書士」「弁理士」など法律系の資格は他資格では担当できない業務を専門的に担うことが多く、安定した需要が期待できるでしょう。

特に、業界未経験から就転職に挑戦したい場合は、目指す業界内での需要が高い資格から検討するのがおすすめです。

独占業務のある資格か

独占業務のある資格かも重要なポイントです。

資格ごとの独占業務は他資格では担当できないため、必然的にひとりの有資格者に対する需要が増加。

ライバルの少ない環境で安定した仕事を得られる可能性が高まります。

例えば、行政書士は以下のような独占業務を担当できます。

• 官公署に提出する書類の作成
• 権利義務に関する書類の作成
• 事実証明に関する書類の作成

独占業務のある資格は取得難易度が高いことも多いですが、難しい分社会的な信頼度が高く、独立開業も目指せます。

取得は簡単ではないものの、労力に見合ったメリットのある資格といえるでしょう。

40代男性が人生やり直しで資格を取得するメリット・デメリット

ここでは、40代男性が人生やり直しを目的に資格を取得するメリット・デメリットをそれぞれ解説します。

資格を取得するメリット

40代男性が人生をやり直すために資格を取得するメリットは、無資格状態より就業しやすくなることです。

企業や組織に就職・転職する場合、資格は専門性や熱意のアピールとして非常に効果的。

そもそも特定の資格を応募条件に設定している求人もあるため、資格ありきのポストにも就業の幅を広げることができます。

さらに、資格をもっていれば就業以外にも独立・開業の道が開けます。

中には有資格者として業務を開始するために実務経験が必要な資格もあるため、取得後のライフプランに合った資格を選ぶことが重要です。

資格を取得するデメリット

40代男性が人生をやり直すために資格を取得するデメリットは、「合わない」資格を選んでしまった場合はまったく活用できないことです。

例えば、宅地建物取引士とIT業界・弁理士と福祉業界といった組み合わせは資格を活かせない可能性が高め。

さらに、難易度の高い資格ほど取得までにある程度の学習期間や学費がかかる場合も多いです。

取得コストを無駄にしないためにも、希望するキャリアパスに合った資格かどうかはしっかりと見極めましょう。

まとめ　

当コラムで紹介した40代男性の人生やり直しにおすすめの資格は以下の12選です。

【高収入を目指せる資格3選】

• 弁理士
• 司法書士
• 社会保険労務士

【独立開業を目指せる資格3選】

• 税理士
• 行政書士
• 中小企業診断士

【定年後も活用できる資格3選】

• 危険物取扱者
• 宅地建物取引士
• ファイナンシャルプランナー

【あらゆる業界で使える資格3選】

• TOEIC（650点〜）
• 日商簿記（2級〜）
• MOS

40代は転職には「遅い」と思われがちですが、40代男性でも資格取得によって人生逆転を狙うことは可能です。

ただし、十分な成果を得るためには「需要のある資格」「就転職に強い資格」を見極めることが重要。

中には難易度の高い資格もありますが、通信講座などを上手に活用しつつ挑戦してみてください。